電通が出資するベンチャー企業。スポーツ競技団体などへITシステムやコンサルティングサービスを提供。
2010年に株式会社電通と株式会社クララオンラインの合弁会社として生まれた株式会社ITスポーツソリューション。
代表取締役社長の石元龍太郎氏は大学卒業後、株式会社電通に入社。営業マンとして活躍した後、社内の新規事業コンテストを通じて同社を設立した。
事業を立ちあげた経緯について、石元氏は次のように語る。
「インターネットの普及は、スポーツ業界に対して『する』、『見る』、『支える（育てる）』という全ての領域において大きな影響を与え始めています。その一方で、スポーツ団体の業務システムは一般的な企業と比べると遅れていて、アナログベースの管理が中心。複雑なデータ管理や多様な情報端末・メディアの対応といった課題があるのが現状です。
『スポーツに携わる方々が、競技力向上やエンターテイメント性を高める企画などの業務に集中できるような環境をITを使って実現したい』。そんな想いから、この事業を立ち上げました」（石元氏）。
「21世紀のスポーツ環境を創る」という経営理念を掲げ、本格的にサービスをスタートさせた同社。現在、スポーツ競技団体やチームリーグ等向けの大会・チーム管理システムや会員サイトの構築運営、モバイルアプリや動画配信システムの開発など、多岐にわたるサービスを提供している。
取引先はサッカーJリーグチームや各スポーツの日本協会など大手クライアントがほとんど。スポーツ業界を深く理解したサービスへの評価は非常に高いという。
今後開催予定のスポーツのビックイベント開催を追い風に、更なる事業拡大に挑戦！
新規事業への取り組みにも非常に積極的な同社。2012年12月には、スポーツ関連団体などの資金調達を目的としたクラウドファンディングサイト「Sportie FUND（スポーティーファンド）」を開設し、各種メディアで取り上げられた。
「ソーシャルメディアなどの最新のWeb技術を活用すればチームや運営団体を支えることができるし、スポーツファンを増やすことも可能。ITを活用して実現できることはまだまだあります。『スポーツ×IT』のプロフェッショナルとして、より豊かなスポーツ環境の実現に貢献していきたいと思っています」（石元氏）。
また、スポーツに特化した自社メディアサイトも持っている同社。また、テレビでのスポーツ観戦時に、手元のスマートフォンやタブレットをセカンドスクリーンとして補足的な情報を得るだけでなく、既に「モバイルファースト」の時代に入り、スマートフォンなどでもスポーツを楽しむことができる映像などに強い。
そんな同社にとって絶好の追い風となるのが、2020年の東京オリンピック開催。これまでに蓄積してきた業界内でのネットワークとアイディアをもとに、新しいサービスをどんどん仕掛けることで、「観客」としてではなく、大会の「当事者」としてオリンピックを盛り上げるチャンスがあることは間違いないだろう。
スポーツ好きの若いメンバーが活躍中。個人が自由に働くことのできるストレスフリーな環境。
「スポーツ×IT」をコンセプトにしているだけあって、同社にはスポーツ好きの社員が多く集まる。少数精鋭な組織でやりがいのある仕事ができることはもちろん、スポーツ界での広い人脈、深い信頼関係を築く事ができるのも同社で働く大きな魅力だという。
メンバー同士こまめにコミュニケーションを取りながら仕事を進めていくことが可能。自分の仕事にしっかりと責任を持ち、業務のひとつひとつに集中して取り組むことができる環境だ。
クライアントが提供してくれる観戦チケットで、実際に試合を観に行くことも珍しくなく、大会開催時には社内でテレビ観戦しながら、 みんなで応援に夢中になることも。 スポーツを愛するからこそ、生まれてくるアイディアも沢山あるという。
2020年東京オリンピック・パラリンピックまで4年を切った。勢いにのる同社は、今後益々注目を集めること間違いなしのスポーツ業界で何かを仕掛けたい、という人材の参画を、同社は強く待ち望んでいる。
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