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株式会社 マーケティングセンターの企業情報

株式会社 マーケティングセンター

半世紀にも及ぶ歴史を持つ、日本のマーケティング・リサーチのパイオニア

マーケティング・リサーチのパイオニア

日本におけるマーケティング・リサーチの歴史は、第二次世界大戦後、アメリカ(GHQ)の指導のもと、世論調査の実施や品質管理の向上をテーマに行なわれたことに始まると言われている。その後、戦後復興期から日本経済が活性化をはじめる高度経済成長期に掛けての1950年代後半から1960年代、次々と市場調査会社が誕生し、マーケティングという概念が国内に浸透しはじめるが、高度経済成長期が爛熟を迎え、供給が需要を上回る状況になると、企業にとって消費者ニーズを把握することが重要であるとの認識が高まり、マーケティング・リサーチに対するニーズも飛躍的に高まることとなる。そして現在、消費者ニーズの多様化が進む社会において、マーケティング・リサーチの必要性は、もはや常識といっても過言ではない状況となっている。

このような歴史を持つ日本のマーケティング・リサーチ業界において、その草分け的存在とも言えるのが1946年に設立された日本初の独立調査機関である社団法人輿論科学協会。株式会社マーケティングセンターは、民間企業からの要請に応える形で、1959年に同協会から分離独立してできた会社である。

長い歴史の中で、日本を代表する大手企業をはじめ、自動車・製薬・飲料などのメーカー、金融、マスコミ、流通、官公庁、各種団体・研究機関など、様々な業界・業種に及ぶ数多くの企業と取引を行い、実績を積み重ねてきた。顧客の中には数十年もの長期間にわたって取引を行っている企業もあるという。

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独自のWebサービスやパッケージソフトの開発にも注力

統計学やマーケティング理論に基づく厳正な調査とデータ分析、半世紀に及ぶ歴史の中で培った膨大なデータ・ノウハウを強みにリサーチ事業を展開する同社。
商品戦略・コミュニケーション戦略・チャネル戦略・エリア戦略・海外市場戦略など、多様なマーケティング課題に対して最適なリサーチを設計・企画・実施し、リサーチデータの整理・分析・評価・予測をもとに報告書としてまとめあげ、クライアントのマーケティング活動をサポートしている。特に、フィールド調査は同社の得意とするところで、対面・グループインタビューや会場調査などの地道な作業から精度の高いデータを抽出することができ、一般消費者向けの商品・サービスを取り扱うクライアントからの高い評価を得ている。誰もが一度は目にしたことのあるような有名商品の企画や大型チェーンの出店戦略、大規模キャンペーンなどにも多数関わってきたという。また、インターネットの活用にも無論着手済みで、低コスト・スピーディなWebリサーチを手がける専門の部署も設けられている。

そのような従来型のリサーチ事業を続ける一方、顧客層の拡大を図り、次世代の事業の柱のひとつとすべく、注力しているのが、これまで培ってきた膨大なデータ・ノウハウを利用した独自のWebサービスやパッケージソフトの開発である。

そのひとつである、「MC-MAP/WebⅡ」はインターネットを利用して手軽にGIS(地理情報システム)を利用できる会員制サービスで、全国の詳細地図をベースに、官公庁統計などの外部データとクライアントの自社データを統合したエリアマーケティングの支援ツールとして活用が可能なサービス。また、「MC-MAPⅡ」は、統計データと自社データを、GISを核にした画像表現をもとに、営業戦略に必要な情報をスピーディに提示するシステム。出店計画や立地評価などの経営戦略支援や、営業所などを含めた全社的な対応が可能な営業戦略支援、販売網や顧客への適切な対応を行なう顧客サポート支援など、幅広い課題に対応することが可能で、流通業や飲食・サービス業をはじめ様々な業界から高い評価を得ている。

23889エリアマーケティング支援サイト
「MC-MAP/WebⅡ」
23891営業戦略支援情報システム
「MC-MAPⅡ」

社員の約8割が中途入社!フラットな社風と充実の福利厚生

働く環境としての魅力は、何よりも「フラットで公平な社風」にあるという同社。性別によってキャリアアップに差が生じるようなことは全くなく、また、リサーチャーの中にはアルバイトや契約社員として入社後、正社員に登用され、高度な知識を持つプロフェッショナルとなり活躍している人もいるという。部署間のコミュニケーションも活発で、調査設計などの際に社内の専門部署のスタッフから意見をもらうことも多いなど、社内の風通しは良いようだ。


社員が長く安定して働くことのできる環境の整備にも力を入れており、リフレッシュ休暇制度をはじめ福利厚生面も充実している。産休・育休制度も実際に活用されており、この制度を利用した社員の中には制度利用中に管理職に昇進した例もあるというから驚きだ。

また、これまで培ってきたノウハウを後進に継承していくことも重視しており、経験の浅い入社者に対しては、入社後の数ヶ月間、調査部で各種の調査手法実務と調査の現場を経験する研修を実施。入社時研修終了後も、先輩社員がマンツーマンでのアドバイスを行いフォローしていく。入社2年目以降も、リサーチの応用スキルを身に付けるための研修を、月に1回のペースで開催しているという。

社員の約8割が中途入社という同社。長い歴史があり、日本を代表する大手企業がクライアントに名を連ねる老舗企業でありながら、自由で公平な社風のもと、のびのびと社員が働いている。その辺りに、多くの転職者をひきつけている理由があるのではないだろうか。

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企業情報

会社名 株式会社 マーケティングセンター
業界 IT/Web・通信・インターネット系 >  ソフトウェア/パッケージベンダ
コンサルティング・リサーチ >  その他コンサルティング系
企業の特徴
  • 自社サービス製品あり
資本金 2,140万円
売上(3年分)
2015年 3月 期
16億円
設立年月 1959年04月
代表者氏名 代表取締役社長 牧田 亮
事業内容 【事業内容】
■企業、公共団体に関する市場・世論調査の企画・実施・分析
■マーケティング情報システムおよび各種分析モデルの設計・製造
■マーケティングに関するコンサルテーション
■各種研究

【主な製品・サービス】
■MC-MAP/WebⅡ(エリアマーケティング支援サイト)
■MC-MAPⅡ(営業戦略支援情報システム)

【加盟団体】
■国内
日本マーケティング協会(JMA)
日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)
日本世論調査協会(JAPOR)
■海外
AMA
ESOMAR
WAPO
株式公開(証券取引所) 非上場
主要取引先 ■メーカー
自動車、石油、食品、飲料、家電、情報機器、化粧品、洗剤、トイレタリー、医療品
■商業・サービス
流通、外食、旅行、商社、金融、通信
■マスコミ
放送、新聞、出版、広告代理店
■公共
中央官庁、地方自治体、公団、公社
■団体
業界団体、政党
■研究機関
シンクタンク、研究機関
従業員数 98人
平均年齢 39.7歳
本社所在地 東京都 豊島区南大塚3-30-4 ウィステリア南大塚ビル

株式会社 マーケティングセンター資本金2,140万円設立年月日1959年04月従業員数98人

半世紀にも及ぶ歴史を持つ、日本のマーケティング・リサーチのパイオニア

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