三菱地所・サイモン株式会社

アウトレットモール、買い物に興味のある方であれば、レジャーを兼ねて利用した経験が一度はあるかもしれない。1980年代にアメリカで誕生したこの業態は90年代には日本に上陸、現在およそ30の施設が全国各地に存在する。

三菱地所・サイモン 株式会社は三菱地所株式会社とサイモンプロパティグループの2社による合弁会社。1999年に設立された同社は、2000年には静岡県御殿場市に富士山を望む「御殿場プレミアム・アウトレット」を出店し、多くの話題を呼んだ。以後、意欲的に全国へ進出し日本国内で8か所（2010年4月現在）にアウトレットモール「プレミアム・アウトレット」を展開する。

米サイモンプロパティグループのアウトレット部門は、ニューヨークやロサンゼルス、ハワイ・ホノルルなど、アメリカ各地、およびメキシコ、韓国に「プレミアム・アウトレット」を所有、運営する。アウトレットの本場・アメリカで開発されたスタイルを日本向けにローカライズしたものが同社の施設。アメリカでの成功事例を踏まえた経営ノウハウに加え、日本のマーケットを意識した戦略により、多くの消費者を魅了している。

「プレミアム・アウトレット」というネーミングの示す通り、“プレミアム”な店舗、“プレミアム”な商品、そして“プレミアム”な時間を提供することが同社のコンセプト。日常を感じさせない、いわばアミューズメントパーク的な施設であることが特徴だ。同社の施設は郊外型であり、近隣には他の観光スポットがあることも多い。そのため消費者はレジャー感覚で余暇を利用して訪れる。

2012年3月期も増収増益で、売上高31,145百万円、営業利益9,897百万円。日本法人設立以来、右肩上がりの順調な推移である。

同社施設は基本的に郊外型。車で90分圏内に商圏人口6～15百万人の大型商圏を想定し、インターチェンジからほど近い好アクセスなエリアを狙う。都心部に多いブランド正規店とのバッティングが避けられるためテナントの誘致がしやすく、結果、高級ブランドが数多く集まり施設の価値向上につながっている。また、広大な敷地をふんだんに使ったオープンモールは、その回遊性とアメリカの街並みを意識した施設デザインによって、街中の店舗とは比較にならない“非日常”要素に溢れている。

テナント誘致の選定ポイントは、認知の高いブランドであること、そして、気軽に買えるような出店数の多いブランドではないこと。これにより“プレミアム”感の演出につながっている。さらに、「初進出」「初出店」といったブランドを多く集めることで、さらにその価値を高めている。
ブランド側にとっても正規店舗とアウトレット店舗を併用した運営は、もはやスタンダードになりつつある。いまや、アウトレットは販売チャネルの1つとしての地位を確立したのだ。
もちろん、消費者を飽きさせない工夫、施設のブラッシュアップも欠かせない。開発段階より数回の増床を念頭において計画しており、立地によっては早いタイミングで、かつ多めに増床することもあるという。これが話題を呼び、人を呼ぶのだ。
このように人気の高い同社施設。TVの情報番組や雑誌にて特集を組むなど、メディアが積極的に同社施設を取り上げるため、自家用車で訪れる方、ツアーに参加して訪れる方など全国から多くの消費者が集まる。さらに、国内のみならず海外からの来場者も多いという。アジア地域、特に中国や台湾の旅行者に人気とのこと。同社が現地の旅行会社に積極的にアピールし、誘致していることも背景にある。

「当社の施設は気軽に立ち寄れる場所にはありません。ですから、お客様は強い目的意識を持って訪れていただけます。そのことが購買意欲の促進に結びついているのかもしれませんね。」（石原氏）

独自の運営ノウハウを持つ同社には能力・スキルの高い社員が集まっているという。そのバックグランドも様々だ。
では、どんな人材を求めているのか。総務人事部の石原氏はこう答えてくれた。
「出身業界は重視していません。柔軟性、そして、自立心のある人ですね。極端な例えですが、入社後にいきなり『では仕事を始めてください』と言っても躊躇しない人でしょうか。課題を自分で考え、解決に向けて自主的に動けることが大事です。周りに聞かなければいけないことも多いでしょう。その際に聞き方を心得ているかどうか、コミュニケーション能力の有無が問われるでしょうね。あとは、物事を論理的に話すことのできる人。的確にそして過不足無く説明できるかどうかという点を面接で重視して見ています。」


同社におけるキャリア形成についても石原氏は説明してくれた。
「当社ではキャリアパスというものは明確に提示していませんが、職種転換をした社員も数多くおりますし、色々な道があります。チャンスを見極め、モノにできるのかどうかはその方自身にかかっています。ここでも自主性が問われることになりますね。積極的に動く方、かつ能力が備わっている方を登用したいと思っています。」


日本における展開が10年を経過した今、今後の更なる発展をリードする新たな視点を持った行動力のある人材を同社は必要としている。自分の責任のもとに能力を伸ばし、自分の道を切り拓く、そういった意欲のある方にぜひ参画してほしい。