株式会社エクシーズ

「DX推進」「ソフトウェアの受託開発」「XR研究開発」を軸に、社会インフラや製造業を支える多様なITソリューションを提供する、株式会社エクシーズ。AI、XR、クラウドといった先端領域にも積極的に挑み、XR（AR/VR/MR）領域の自社プロダクト開発も進める等、イノベーティブな開発姿勢で成長を続けている。

同社はXSEEDSという、「X（未知）」「SEEDS（新規事業・新技術の種）」「NEEDS（社会課題）」をかけ合わせて生み出した社名の通り、世の中にまだ存在しない新しい社会価値の創造を念頭に、未来志向のチャレンジを重ねてきた。

設立は1990年。「システム開発の一部分だけではなく、企業全体の課題に深く関わりたい。そのために、受託開発を通じて課題の核心を見極め、本質的な解決に導く開発集団をつくりたい」という創業の理念に沿って、要件定義以前の課題抽出フェーズから開発・設計・実装・保守・運用まで一気通貫で担う開発スタイルを早い段階で確立し、今日まで貫いている。システムの納品をゴールとせず、運用や改修まで見据えたスタンスが顧客の信頼を深め、受託継続率8割超という業界でも屈指のリピート率に繋げている。

創業30周年を控えた2019年には、長年の念願でもあった自社プロダクトの研究開発に着手。MR技術を活用した遠隔支援システム『XVision Support』等、XR領域における新サービスを続々とリリースしている。そして2023年、ソルダーレジスト（絶縁膜）で世界トップクラスのシェアを持つ総合化学メーカー・太陽ホールディングスグループに参画。グループの安定した事業基盤と高度な技術力を背景に、新規事業への挑戦や技術投資に向けて一層ダイナミックに動ける環境が整った。

「プロダクトファーストより、ユーザーファースト。この基本姿勢に共鳴し、エクシーズに太陽HDへの参画をオファーしました」と話すのは、代表取締役社長の小林慶一氏。太陽HDの役員として同社のグループ参画に携わり、創業者から経営のバトンを受け継いだ経緯がある。

「システム開発に絶対欠かせないのが、ユーザー視点。業界全体で見ると、一部の工程しか担えないエンジニアや、作りたいように作って自己満足で終わるタイプの開発者も少なくありませんが、当社のエンジニアルームには、ユーザーも気付いていない隠れた課題まで掘り起こし、顧客と共に本質的な課題解決を目指す“ユーザー視点の開発姿勢”が当たり前のように根付いていて、“一緒にやれる！”と直感。その後エンジニア全員と面談し、直感が確信に変わりました」と、小林氏は同社との出会いを振り返る。

太陽HDグループという強力な成長基盤を得て、同社は新たな飛躍を目指す第二創業期に入った。社会インフラや製造業を中心に大きく広がった支援領域と開発実績を、三つの事業部別に整理してみよう。

第一システム部は、主に行政・電力・自治体・通信・交通等、社会インフラ領域の大規模開発を担う。航空管制システム、空港情報共有システム、地方自治体ポータルサイト等々、プロジェクト事例のラインアップからも同社の実力が伝わる。近年も「CI/CD」「自動テスト」「AWS」「Python」「生成AI」「ユースケース駆動開発」等を積極的に取り入れ、開発プロセスの高度化を進めている。

第二システム部では、住設機器業界を代表するグローバルメーカーの技術パートナーとして、90年代初頭から協働を重ねている。なお、事業部を問わず、新規開発案件よりも現場の課題や稼働中のシステムの改善点抽出から始まる改修案件の方がはるかに多い。これはエンジニア個々がユーザー視点の開発姿勢を貫いている証しであり、同業者を寄せ付けない強みにもなっている。

DX開発部は、ユーザー企業から直接受託する案件に特化した部門として発足。プロジェクト実績は青果運送業向け集荷依頼/マッチングシステム、製造業向けトレーサビリティシステム等々、多岐にわたる。なおDX推進はDX開発部の専権事項ではなく、各事業部が実際のニーズに応じて個別に手掛けている。

XR領域の自社プロダクトは、前出の『XVision Support』は製造業、裸眼立体視ディスプレイ『Looking Glass』は展示会や博物館等で活用が進む等、現在は市場浸透を図るフェーズにある。新技術挑戦のスタンスについて、小林氏はこう話す。
「挑戦こそが成長の糧という考え方は、創業時から不変。参画時に創業者の方からそう教わり、太陽HDと同じだと深く共感しました。仮にXR系プロダクトが伸び悩んでも、また別の領域で違うチャレンジを始めるつもりです」

続けて小林氏に中期的な事業戦略について問うと、「ゲームチェンジャーを目指す」と、明快な答えが返ってきた。
「システム開発の現場では、今後数年のうちに否応なく、本質的な意味でAIを使えるエンジニアとそうでない人の峻別が進みます。峻別のカギは、AI駆動開発の現場を回せるかどうか。回せるのは、上流から保守までの全工程が分かり、ユーザー企業の決裁権者に対して成果物の価値と意義を正確に伝える説明能力を兼ね備えたエンジニアだけでしょう。ユーザー視点を鍛え抜いた私達には、勝ち筋がはっきり見えています」（小林氏）。

同社には、「AI、XR、AWS等のモダンテクノロジーにコミットできる」「提案から保守までの一連の工程に関われる」「アプリ/インフラ（クラウド含む）/品質保証/新規事業等、多様なキャリアパスが描ける」「多様な業界のプロジェクトに関わる」等、エンジニア個々が次のステージへと無理なく飛躍できる環境がある。

キャリア支援の仕組みも手厚い。国家資格やベンダー資格合格者には最大50万円の資格取得報奨金が支給される。例えば基本情報5万円、応用情報10万円、PMP試験は20万円で、AWS認定資格等も同様の扱い。受験費用や参考書購入費用、資格関連以外でも外部セミナーの受講料やe-ラーニングが全額補助される。また、社内では各種勉強会やナレッジ共有会、技術横断コミュニティの活動が活発に行われ、個々の成長意識が程よく刺激される毎日だ。

グループ参画の効果も見逃せない。新規プロジェクトにグループ数社のエンジニアがアサインされる等、人事交流を通じた相乗効果もその一例だ。勉強会の参加者がグループ数社にまたがるのも日常の風景。アジャイル開発で先行するグループ会社のプロジェクトに参加して開発の流れを体験したり、同社の独自領域にグループ会社のメンバーがコミットしてスキルを広げたりするパターンも生まれている。このように、多様な方向性の動きが交錯する開発現場。間違いなくそこは、心地よい活気にあふれ、前向きな空気に満ちた場所だ。この環境で、若いエンジニアの多くがPM/PLといったテックリードを目指す。20代のうちにマネジメントポジションにステップアップする社員も少なくない。

ワークライフバランスも良好だ。所定の年間休日数は126日で、介護や子供の看護といったライフイベントに対応する特別休暇もある。勤務形態は出社とリモートのハイブリッドが主流。また、勤務時間はコアタイムなしのフレックス制で、平日にも予定を入れられる等、働くスタイルの自由度が際立っている。これとは別に、4月の事業計画発表会や四半期ごとに実施される全体会議後の懇親会等、社内イベントもバリエーション豊富だ。

「グローバルな製造業は、今後の日本経済においても存在感を発揮できるであろう、数少ない成長産業です。その製造業支援に軸足を置き、将来も決してなくならない公共・社会インフラ支援に深くコミットする当社で働くとは、どういうことなのか。あなたもぜひ一度、考えてみてください」（小林氏）。

20年後も日本に住みながら、エンジニアとしての自身の価値向上に腰を据えて取り組める日々を手に入れる――そんな未来像が少しでもイメージできたら、同社にアクセスすることをおすすめする。