MicroWorld株式会社

MicroWorld株式会社は金融・流通等を中心に、多様な分野のシステムを技術で支えるハイスキルなエンジニア集団だ。その活動の柱はシステム開発、コンサルティング、そしてソリューション開発の三位一体。大手企業やSIerとの直接取引を主軸に据え、堅固な経営基盤を確立している。システム開発では上流工程から参画する案件が多い。エンジニアは一気通貫で携わることで、着実に開発のノウハウを身に付けることができる。今後は強みであるIoT・AIを核にしたソリューション開発事業と、通信事業者と連携してのコンサルティング事業にさらなる力を注ぐ。事業拡大に向けた施策の一貫として、地方の優秀な人材にアプローチするべく、新潟に同社初の支社を開設した。将来的にはIPOを視野に入れながら、技術革新と社会への貢献を目指す。

創業者であり代表取締役の杜穎富（ト エイフ）氏は、中国の大学を卒業後に海外への思いを強めて来日した。日本語もままならない中で、持ち前の情熱を発揮して努力を重ね、証券システムの開発を中心に従事したエンジニアだ。
当初は数年で帰国するつもりだったが、能力主義の環境に可能性を感じ、日本でキャリアを築くことを選択する。日本語習得と技術力向上に精力的に取り組み、現場からマネジメントへとステップアップ。エンジニアとして先端技術の知見を深めるばかりでなく、IoTサービスを提供する子会社を立ち上げる等、ビジネスの経験も重ねていった。
その後所属する企業において事業方針の変更があり、杜氏は独自のビジョンでIT事業を展開したいと考えた。そうして2018年1月に設立したのが同社だ。インタビューページでは起業に至るまでの経緯や社員に対する思い等を語っている。同社の経営理念やビジョンを知る助けになるため、一読をおすすめしたい。

現在の主力事業であるシステム開発での案件アサインは志向やスキルに応じて、各人の希望に沿うようできる限りの調整を行う。多種多様な案件がある同社では、上流工程、PL・PMへのステップアップも可能だ。
杜氏を筆頭に先端技術のキャッチアップに積極的に励み、情報を共有しながら学び合う。主体性と挑戦意欲を重視し、失敗回数が多いほど評価が高いと言い切ることからも同社らしさがうかがえる。このように個々のスキル向上を促し、挑戦意欲の高いエンジニアが育成されているのだ。

各事業領域の事例を具体的に見ていこう。
システム開発事業ではキャッシュレス決済システムやECサイト構築、業務アプリケーション開発等、多くの実績がある。案件の言語はJavaやJavaScriptをはじめ、データ利活用のためのDWH構築におけるPythonや、大規模金融機関の基幹システム開発におけるGO等、多様だ。ServiceNow・AEM等を活用したローコードや、AI/画像解析の分野でも注目すべき成果を上げている。
杜氏の広い人脈により、取引先は大手企業とSIerでプライム案件が8割以上を占める。システム開発事業は経営基盤を支える主力事業であり、今後も継続して伸ばす領域だ。

未来に向けては、コンサルティング事業とソリューション事業をさらに拡大していく考え。コンサルティング事業では通信事業者との連携体制をベースにして、5G・IoTを利用した導入提案を行う。
ソリューション事業においては、設立当初から研究開発を続けるIoT総合プラットフォーム『ThingsLedger』を活用する。『ThingsLedger』はブロックチェーン技術を使って、それぞれの機能を分散管理。企業・業界間で横断的にモノが繋がり、価値・資産流動の自律化といった高度な制御を可能にする自社開発のサービスだ。

同社の強みは、こうした高度なシステム開発やソリューション提供を可能とする技術力である。上流設計ができるエンジニアが多く在籍するほか、世界的IT企業やソフトウェア開発会社の元社員でブロックチェーン・AI等の先端技術に精通するスペシャリストも在籍する。ハイスキルなメンバーから教えを受けられる環境は魅力だ。
また「企画や設計に携わりたい」、「エンジニアとしてモダンな技術を追求したい」等、自身の希望や思い描くキャリアを伝える機会も定期的に設ける。主体的にキャリアを切り開いていける環境である。
杜氏は「当社は成長意欲が高く、夢と野心を持った社員が多い。経験が足りなくても、チャレンジする姿勢を応援して仕事を任せます。やって失敗することよりもチャレンジしない方が問題だと考え、厳しい状況でもチームで一緒に乗り切ろうという社風があります」と話す。

同社には中国と日本のフルスタックエンジニアが多数在籍している。率直なコミュニケーションと細やかな配慮という、両国の良さが融合したカルチャーだ。
採用人事の担当者は「中国人スタッフは皆日本語ができるので、言語面での心配はいりません。困ったことがあれば、自然と声をかけてくれる親切な人ばかりです」と微笑む。代表も中国出身だが、日本のビジネス慣習の中でキャリアを重ねてきたこともあり、同社の就業規則や待遇等は日本企業と全く変わらない。福利厚生もノートPC支給、資格取得支援制度、書籍購入制度、技術講習会等、充実。技術講習会の講師担当者やリファラル採用時にはインセンティブの支給があり、喜ばれている。

フルリモートのワークスタイルで、同社初の支店である新潟にいながら東京と同水準の給与額と、世界レベルの技術スタックが得られる環境は注目すべきポイントだ。
コミュニケーションはチャットやビデオ会議システムを通じて行うため、オフィスで顔を合わせる機会は多くない。しかし会った時は誘い合ってランチに行く和やかな関係が築かれている。ケータリングでの社内交流会や飲食店での忘年会等、自由参加で親交を深める場も用意されている。

代表のフランクな人柄もあり、意見や提案が伝えやすい風土だ。社員インタビューでは、代表との距離の近さ、上司・部下といった概念がないフラットな組織を魅力として挙げるメンバーも多かった。
採用人事担当は「代表や先輩に対してはもちろんなのですが、私達人事にも気兼ねなく相談してください」と呼び掛ける。
急成長を遂げる同社は組織固めに注力しており、働きやすい環境づくりのためのアイデアや提案を歓迎しているのだ。

平均残業時間は16時間、有給休暇の取得率は80%以上でワークライフバランスにも気を配る。2023年9月には「健康優良企業」の認定を取得した。企業全体で健康づくりに取り組むことを宣言し、一定の成果を上げた企業に対して認定される制度で、社員の健康維持・増進への関心の高さが表れている。

会社設立から6期を経て事業基盤が固まり、ここから加速度的な成長を目指す同社。大規模なプライム案件が豊富で、先端技術を活用したコンサルティング事業やソリューション開発事業と、ますます可能性が広がる。エンジニアとして、市場価値の高いスキルを身に付けられる会社だ。