株式会社COMPASS

株式会社COMPASSは、学習eポータル+AI型教材『Qubena（キュビナ）』を開発・提供する企業である。『Qubena』のAI型教材は、AIが児童生徒一人ひとりの習熟度に合わせて最適な問題を出題するWebアプリケーション。解いている問題、解答時間、正答率等の学習データは専用の管理システムによってリアルタイムに収集・分析され、使えば使うほど個別最適化していく。小1から中3までの主要5教科に対応しており、実際のノートと同じようにペンを使って手書きで学習を進めていけることが特徴だ。児童生徒の学習意欲向上と基礎学力定着を促すと評価され、現在は全国170以上の自治体、小中学校約2,300校で100万人以上が利用する。
ミッションに「新しい学びの環境を創り出す」と掲げる同社は、さらなる導入拡大を目指して原動力となるメンバーを募る。

『Qubena』の開発に繋がるストーリーは、同社の創業者である神野元基氏が2010年に起業したシリコンバレーで、“シンギュラリティ（技術的特異点）”の概念に触れたところから始まる。
2045年にAIが人間の能力を超えるシンギュラリティが起こり、現存する職業の99%はAIがこなすようになると予測されている。深刻な失業問題が発生する危惧と、未来を生き抜く力を子どもたちに伝えなければならない。そう考えた神野氏は帰国して、東京・八王子で小さな学習塾を開いた。
しかし親が求めるのは学校の成績向上であったため、まずは成績が上がる塾にするよう注力した。その結果、地域で一番の評価を得るまでになったが、成績アップのために時間を取られて、当初の目的である未来について学ぶ時間が取れないことを痛感する。
そこで時間の余裕を作ろうと、独自に考え出した個別最適な学習方法を試したところ、短期間で子どもたちの成績が伸びた。この手法をシステム化しようと開発に着手して生み出したのが『Qubena』なのだ。この時に声をかけられたのが神野氏の大学の同窓であった前代表取締役CEOの小川正幹氏。『Qubena』をゼロベースから作り上げた立役者である。

『Qubena』のプロトタイプを生み出した2015年当初は、子どもの学習にタブレットを使う概念がなかった時期だ。学校現場では紙の方がいいという先入観も強く、簡単に受け入れられる状況ではなかった。
そこで同社は導入実験を行う。すると通常14週間をかける1学期の授業が2週間で終わり、受講者全員が学校平均点を上回った。この結果を踏まえて、『Qubena』のみを使う学習塾を設立する。同時にこの学習塾モデルをほかの学習塾に提供・展開していった。
地道な取り組みを続け、2018年に経済産業省の「未来の教室」の実証授業に採択され、千代田区立麹町中学校で利用される。そこから3年連続で採択され良い結果を示し続けたことで、教育界の有識者の間で『Qubena』の評価が高まっていく。

その後GIGAスクール構想が立ち上がり、コロナ禍でオンライン授業が一気に進んだ追い風もあり、2020年には学習塾向けのサービスと直営塾の運営を全て閉じることを決断。公教育のみに特化したサービスへと舵を切った。
同時に総合出版事業を展開する株式会社小学館に全株式を譲渡し、関連会社となった。このタイミングで創業者の神野氏から開発責任者であった小川氏に経営のバトンが引き継がれた。
『Qubena』自体も途中で、ネイティブアプリからソフトウエアのインストールが不要なWebアプリへ形式を変えたほか、対象教科やコンテンツ内容の拡充、先生向け管理機能機能、MEXCBT対応など、進化を続ける。
事業形態や体制等を柔軟に変えながら、「テクノロジーを用いて、教育業界のリーディングカンパニーになる」というビジョンの実現に向けて進み続けているのだ。

同社が目指すのは、シンギュラリティに向かう子どもたちが“未来を創る力”を育むこと。“未来を創る力”とは子どもたちが主体的に学び、正解のない問いの答えを自ら見つけていく力だ。
そのためには具体的に三つの資質・能力をバランス良く備えることが必要だと、同社は考える。それは「知識・技能」「学びに向かう力・人間性」「思考力・判断力・表現力」だ。

「知識・技能」の獲得は、『Qubena』が最も強力にサポートできる部分。実現したい教育環境への思いを共有するメンバーによって、内製で開発・運営されている点が特徴だ。核となるAIのブラッシュアップはもちろんのこと、100万超えユーザーの高トラフィックな環境を支えながら新たな機能開発を行うバックエンドエンジニア、多角化するプロダクトにスピード感を持って対応するフロントエンドエンジニア、UIデザイナーらが協業して取り組む。
また『Qubena』で提供するデジタルコンテンツも企画～作問～検収まで、ワンストップで同社が行っている。サービス拡大のためのマーケティングやセールス、導入後のカスタマーサクセスも重要だ。
このように同社では職種の垣根を越えて一丸となり、新しい学びの環境を創り出そうと挑んでいる。
採用を担当するピープル&カルチャー部長の坂井祐太氏は、「当社には優秀でありながら謙虚で、相手を思いやった行動を取れるメンバーが多い。そうしたメンバーが全員同じ方向を向き、業務に取り組んでいます」と話す。そのため新しいメンバーにも、ミッション・ビジョン・バリューへの共感を求めたいという。
社員の前職は教師や教科書出版会社勤務等、教育業界に携わっていた人材がいる一方で、別業界のスタートアップや事業会社出身者も少なくない。バックグラウンドは多様だが、共通するのはやはりミッション・ビジョン・バリューへの共感だ。

「教育という公共性の高い分野の中で、当社はさらに公教育をターゲットに事業展開をしています。そのため『事業がもたらす社会的影響の大きさ』を実感できることが、当社で働く意義としてまず挙げられます」と坂井氏。
チーム一丸で教育現場が抱える課題を解決しながら、さらなるDX化を推進する仲間を求めたいと力を込める。

同社はミッション・ビジョン・バリューへの共感をベースにした、オープンでフラットなカルチャーが特徴である。
フルフレックス・フルリモートのため直接顔を合わせないシーンは多いが、意識的な取り組みによって信頼関係の醸成に努める。
具体的にはチャンネルのほとんどをオープンにしてのチャットツール活用、ほぼ全ての会議の議事録公開、ビデオをオンにした双方向の全社会議、チームによってはバーチャルオフィスを導入するといった環境を整備する。
対面の場としては、少なくとも年に数回は全社員が集まるイベントを定期開催している。

新しいメンバーに対しては、いち早く会社に慣れてベストな状態で業務に取り組んでもらえるよう、上長・バディー・人事が三位一体となってサポートする「オンボーディングプログラム」を用意する。定期的にオンラインランチを実施したり、社員全員と顔を合わせる場を提供したりとフォローは万全だ。
手厚いフォローの先で、求められるのは自律・自走。自発的に課題を発見して解決方法を導き、実行に移せる行動力は必須要件だ。

バリューを「Be a Learner（真の学習者であること）」「Begin with Sincerity（まず誠実であること）」「Beyond the Best（常に現状に満足しないこと）」と定め、評価基準にも組み込む。
例えば「Be a Learner（真の学習者であること）」の体現として、定期的もしくはメンバー発案による不定期の勉強会が開催されている。常に学びを推奨し、支援する文化だ。

「プロダクトはある程度広がってきてはいますが、Beyond the Best（常に現状に満足しないこと）の意識を持って改善し続けています。私たちは本気で教育を良くしたいと取り組んでいます。この強い思い、そしてミッション・ビジョン・バリューに共感する方にぜひ加わっていただきたい。ウェルビーイングな働き方を叶えながら、日本の教育が変わる瞬間に立ち会うことができる会社です。まずはカジュアルに話を聞いてみたいという問い合わせも歓迎なので、どうぞお気軽にご連絡ください」（坂井氏）。

ミスマッチをなくすために、選考過程では一緒に働く体験や所属が想定されるチームでのディスカッション等、互いを多面的に評価する方法を取り入れている。
子どもたちの未来を真摯に見つめるとともに、働く仲間にも誠実に向き合う会社だ。