株式会社pluszero

AIを中心としたIT技術、数学的要素を応用した技術を駆使したシステム開発により、企業の課題解決を支援する。そうした最先端技術を活用した事業展開に加え、研究開発の分野にも注力する株式会社pluszeroは、代表取締役社長・COOの森遼太氏と、取締役副社長の永田基樹氏が中心となって設立された企業である。森氏は大学の理工学部で科学を専攻、永田氏は同大学理工学部の数理情報学専攻と、別の研究分野だったことから学内での接点はなかった二人だが、偶然に知り合ったアルバイト先での意気投合が同社発足のきっかけとなったという。現在の自社の取り組みについて、永田氏は次のように説明してくれた。

「企業の課題解決に関し、現在世の中に存在するAIやIT技術、そして数学に関連した技術を組み合わせながら成果を上げていくのが、当社の中心事業となっています。一方の研究開発に関しては、受託開発の事業内容と近いものに思われがちですが、より長期的な視点で取り組んでいるという違いがあります。つまり、現存するAI技術の延長線上にある技術だけでは実現が難しいことをテーマとして設定し、その解決を目指すという方針で取り組んでいるのが、当社の研究開発です」（永田氏）。

永田氏によれば、ここ数年で認知されるようになってきたAI技術は、急激な進歩を果たし、また社会実装も進んでいるといえるが、機械による人間の言葉の理解等、ある特定の領域に関しては発展が見込めない問題もあるという。その意識を持ちながら、顧客企業と共に問題解決を目指した取り組みを続けているのが、現在の同社の姿なのである。そして同社は、既存の技術と研究開発の成果を組み合わせ、新規事業として展開することにも積極的にチャレンジしている。この事業展開について、COOの森氏は次のような考えを述べている。

「私達が手掛けている事業に関しては、非常に成長の速い分野であるといえると思います。自分が学生だった頃に比べ、研究者の数も、そして発表されている論文の数も約100倍になっているかもしれません。そう考えると、学生時代に得た知見だけを“貯金”として事業を展開することには限界がありますし、より勉強を積み重ねながら事業として昇華させる意識を持ってやっていくことが必要だと、私は思っています」（森氏）。

最先端の技術をシステム開発に活用した受託開発と、将来を見据えた研究開発と新規事業開拓。その二つの柱を持つ同社での開発業務には、どのような特徴があるのか。この点についても、副社長である永田氏に聞いてみた。

「現在の当社は、売上の比率として大きい受託事業中心に取り組んでいますので、エンジニアの役割はその開発業務を担うことだといえるでしょう。ただ、その受託開発に関していえることは、一般的には自社が得意とすること、実現可能な課題を見極めて案件を請ける企業が多い中で、当社は常にチャレンジしているという特徴があると思います。エンジニアの方からすれば、“あるもの”を組み合わせて同じようなシステムを構築し続けるという形ではなく、今あるものだけでは構築できないようなものでも“これはどう解いていく？”ということを考えるところからスタートする形がほとんどです。この業務スタイルに、面白味を感じられるエンジニアの方は多いのではないでしょうか」（永田氏）。

開発に関して、容易に解決策を見出せる案件ではなく、絶対にできそうにないことに特化し、リスクを取りながら案件にチャレンジする。そしてそのプロジェクトを成功させることで自社の価値を高めてきたのが、同社のこれまでの歩みだったということだろう。その環境においては、人材に対するスペックの高さがより求められるのでは？という質問に対し、森氏は自社の考えを次のように説明してくれた。

「もちろん、AIや数理最適化等、特定の技術分野の何か一つに関する高い知見を持つ方、構文が書けるレベルで技術を磨いてきた方であれば、活躍はしやすいと思います。ただそれは理想であって、そういう人材に限定するつもりはありません。幅広い領域を曖昧に、例えば何となく教科書を読んで『理解しました』という形ではなく、一つの分野を徹底して『やり込んできました』というエンジニアがチームとなることで、成果を出していきたいというのが当社の考えです」（森氏）。

その豊富な知見や高い技術力が評価され、案件の増加が続いている同社では、今後は受託開発の規模拡大、そしてエンジンの提供やSaaSサービスの提供による売上規模の増大を目指した取り組みを積極化させるというビジョンを持っている。そして同時に、人間と同等の言語理解機能を有するAIの開発、同社がいうところの「AEI（Artificial Elastic Intelligence）」への注力により、社会への貢献度も高めていきたいということだ。その取り組みにおいて重視するのは、現在の主流となっている技術的アプローチに限定されることなく、研究開発への取り組みとも連携してチャレンジすることであり、その結果として今までになかった価値を生み出すことが同社の狙いだということだ。そのために同社が必要とするのが、特化した領域へのチャレンジを続ける意欲を持ったエンジニアだということなのである。

現在の同社は、フルタイムの社員として約60名が在籍し、その人員の9割が技術職を担っている。特徴的なのは、加えてインターンシップとして学生が約100名参加する開発体制となっている点。それぞれが様々な専門性を有し、多様なバックグラウンドを持つスタッフが一体となって業務に当たっているということである。

「現在は、AIに関する最先端の知見は、色々な機関、研究室に散らばっている状況にあります。その状況では、一人の技術者が技術領域を網羅的にカバーすることは難しく、研究のスピードが上がり続ける中では全ての論文を追いかけることも不可能です。その意味では、技術力や専門性、知見を持ち寄れる当社の環境は、エンジニアにとっても非常に刺激的なものになっているのではないでしょうか」（永田氏）。

多様な人材が立場を超えて交流し、自分が有していない専門性にも触れながら質の高い業務に携われる。この環境は、学生にとってはもちろんのこと、社会人としてキャリアを築いてきた技術者にとっても有用なものであるというのが森氏の意見だ。

「私も経験したことですが、学生にとっては自分が取り組んできた応用数学等の知見が、社会のこんな基本的なところで役立っている、という発見・喜びを感じることができると思います。一方で、一定の経験を積んでいるエンジニアにとっても、日々の業務の中では見聞できないような情報、例えば“この分野でこういう問題が出てきた”といった最新情報を研究室にいるインターンシップの学生から得ることができるメリットがあると思います。立場の違う人材達が、お互いに向上心を持って業務に取り組みながら成長できる環境が、当社にはあると思っています」（森氏）。

最後に、最先端の技術を駆使する同社の環境に興味を示す転職者に向け、二人からメッセージを送ってもらった。

「今の時代、高度な技術分野でも独学である程度は勉強できるようにはなってきていると思います。しかし、よりハイレベルな技術者を目指すのであれば、様々なバックグラウンドを持つメンバーが集まり、常に技術や知見を伸ばせる環境がある当社の取り組みに、是非参画していただきたいですね」（永田氏）。

「自分でやろうと思えばできることも増えてきてはいますが、より実業に近い分野で、より深い知見を得たいという方には、是非当社の環境を知っていただきたい。そして、突き詰めたい技術に関して色々な人から学びを得ながら、成長を目指せる環境で、意欲的にチャレンジをしてほしいと思います」（森氏）。