株式会社AMDlab

AMDlabは建築設計の知見とAI・Web・BIM技術を掛け合わせ、建築業界の新しい設計環境をつくる建築DXカンパニー。会社設立は2019年1月で、兵庫県神戸市に本社、東京都港区虎ノ門にオフィスをおく。

創業者の1人、藤井章弘氏は、神戸大学工学部建築学科、および神戸大学大学院工学研究科建築学専攻の出身。米ワシントン大学にも留学し、建築デザインを学んでいる。日本でのキャリアは、1931年設立の歴史ある建築設計事務所、株式会社松田平田設計で構造設計者として勤務経験がある。

もう1人の創業者、松原昌幹氏も、藤井氏と同じく神戸大学工学部建築学科、神戸大学大学院工学研究科建築学専攻の出身。フィンランドのタンペレ工科大学（Tampere University of Technology）でも学位を取得している。日本では株式会社安井建築設計事務所、株式会社フロムスクラッチで経験を積み、現在はAMDlabの経営に関わりながら、東京大学工学系研究科建築学専攻（T_ADS学術支援専門職員）や、スタートアップ・ベンチャーに対してHR支援をおこなうフォースタートアップス株式会社でも活動している。

藤井氏、松原氏はともに一級建築士であり、業界でも有力とみなされる設計事務所の出身だ。そのため建築・建設業界の内情に深く通じているが、業界の古い体質に疑問を感じてもいた。「人が本当にすべきことに時間を使えるような社会をつくりたい」、「世の中にあるさまざまな技術を、もっと効率良く、もっとクリエイティブに使いたい」、そんな想いから、2人はブログを通じて、技術的な情報発信をスタート。記事が増えるとともに問い合わせも増え、仕事へとつながっていった。

やがて「会社として活動することで、技術の発信だけでなく、より良い形で技術を提供できるのでは？」と考え、共同でAMDlabを立ち上げた。現在もその想いは変わっておらず、同じ想いの仲間が集まるようになった。

AMDlabは、一級建築士が立ち上げた、建築業界のDXを推進するスタートアップ／一級建築士事務所です。「建築をつくる人を、笑顔にする」というミッションのもと、建築設計の実務知見と、BIM・Web・AI・数理最適化・幾何計算などの技術を掛け合わせ、建築・建設業界に特化したDXソリューション事業とSaaS事業を展開しています。

DXソリューション事業では、自動設計プラグイン開発、BIMを活用した業務システム開発、ワークフロー改善、BIM導入支援、コンピュテーショナルデザイン教育などを通じて、顧客企業の業務効率化や新たな価値創出を支援しています。自社SaaSである建築設計支援クラウド「DDDDbox」では、設計初期段階における情報収集、条例検索、ボリューム検討、図面作成、プロジェクト管理などを支援し、建築設計の生産性向上に取り組んでいます。

今後は、これまで培ってきた建築実務とソフトウェア開発の知見を活かし、AIネイティブな建築設計支援にも注力していきます。単に既存業務へAIを部分導入するのではなく、敷地条件、法規、事業性、図面、BIMデータ、過去の設計知見を横断的に扱い、設計者の思考や意思決定を支援する新しい設計プロセスの実現を目指します。建築とテクノロジーの両面から、設計者がより本質的で創造的な仕事に集中できる環境をつくっていきます。

2026年4月時点の従業員数は36名。平均年齢は33.45歳と若く勢いのある会社だ。そのほかにも、業務委託として約30名が在籍している。基本的に在宅勤務だが、話しやすい環境づくりや人と人との交流を大切にしており、定期的に集まって懇親会を開いている。

今回の採用では、性別や資格は問わない。主業務はWebサービスの開発になるため、その分野の開発経験者は歓迎される。さらに顧客と直接コミュニケーションをとることができ、プロジェクトをある程度マネジメントできればベターだ。技術面では、フロントエンドならReact、または、Vue.js（Nuxt.js）、バックエンドならGo、python（Django）、ruby（Rails）、または、PHP（Laravel）の経験が優遇される。これとは別に、BIMや建築設計の業務経験者の採用枠もある。

志向性としては、クリエイティブな仕事への関心や、建築・建設業界をより良くしたいという想いを特に歓迎する。相手を尊重した上でのコミュニケーションスキルや新しいことへの挑戦心も、基本的なパーソナリティとして求められる。リモートワークが基本のため、自律性（自分自身を律すること）も重要だ。

受託開発では、これまで培ってきた建築設計の知見と、数理最適化、深層学習、Webの技術などを組み合わせて課題解決にあたる。自社サービスでは、創業者が実際に体験してきた設計・コンサル・開発業務にもとづく知識、技術をもとに、「これが建築・建設業界にあれば、もっと業界を良くできる！」という提案を形にしたサービス開発に取り組む。

入社後は、多様な建築設計ツールの開発に関われるだけでなく、汎用性の高いプロダクトやサービスを開発できれば、より多くの建築、ひいては都市そのものに関わることもできる。組織としてはまだまだ発展途上だが、プロジェクトの規模はどんどん大きくなってきており、自分でサービスを考えてリリースするチャンスも大いにある。