EDIの技術を核に 企業間取引をトータル支援
電話やFAXでのやり取りに代わってインターネットが普及した現在、企業と企業が取引をする際には、受発注データや出荷状況、請求・支払い情報等の多大な情報がインターネットでやり取りされる。デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社は、EDIと呼ばれる企業間の電子的データ交換をコア技術とするシステム開発会社。企業によって異なる電子データの形式を変換し、正確で迅速な取引システムを構築する「繋ぎのエキスパート」だ。
同社の創業は2007年。EDIを得意とし、大手ITベンダーのパートナーとして活躍していた元起一氏が、得意先から大きな仕事を受注したことをきっかけに、仲間と共に会社を立ち上げた。そこへ、一緒に仕事を手掛けた仲間達も集まって、わずか数年で30人程の技術者集団になったという。2012年からは継続的に新卒採用も行い、2019年には総勢60人の技術者集団に成長を遂げた。
現在、同社はEDIの技術を核に、ビジネスインフラの構築や業務アプリケーションの開発を幅広く手掛け、クライアントに最適なトータルソリューションを提供している。最大の強みは、OSや言語、ミドルウェア等の環境に一切縛られず、クライアントに最適なシステムが提供できること。構築から保守・運用までを総合的にサポートし、企業間の取引や社内のコミュニケーション、新旧システム間のデータ移行等、あらゆる情報を正確かつ迅速に繋いでいる。
「企業の活動を裏で支えるEDIは非常に地味な技術ですが、ビジネスインフラを構築するためには、なくてはならない存在です。創業以来、EDIのリーディングカンパニーになることを目指して“EDIと言えばDTC！”と自ら言い続けてきた結果、業界内でようやく名前が通るようになりました。近年は、世界中の誰もが名前を知っているような大企業からも仕事を任されるようになり、我ながら満足しています」と、元起氏は笑う。
実際に、同社の主要取引先には世界に名だたるグローバル企業や国家機関が名を連ねており、同社の技術力の高さと信頼の厚さがうかがえる。中でも特に、同社がコアパートナーとして認定されている総合エレクトロニクスメーカーとの結びつきは強い。2018年には総合エレクトロニクスメーカーのコアパートナーフォーラムにて、パートナー企業3,000社の中から「品質特別賞」に選ばれる等、その品質は業界トップクラスとして高く評価されている。
同社は、EDIと呼ばれる企業間の電子的データ交換をコア技術とするシステム開発会社。
世界に名だたるグローバル企業や国家期間を取引をしており、その影響力は非常に大きい。
2024年のISDN終了が 事業拡大へのビッグウェーブに
2024年、日本の通信業界に大きな変化が訪れる。固定電話やFAXの通信網として古くから利用されてきた固定電話網がIP網へ移行し、これに伴い、ISDNのディジタル通信モードが終了するのだ。インターネットより早くから普及していたISDNのディジタル通信モードはEDIに多く利用されており、日本中の多くの企業が現在、EDIシステムを刷新する必要に迫られている。
「対応の早い企業は既に、転換期に備えたEDI環境の見直しに着手しており、私達のところにも多数の引き合いが来ています。2024年問題は、インターネットEDIの普及を一気に加速させるビッグウェーブとなるでしょう」（元起氏）
EDIシステムが止まればビジネスも止まってしまうため、企業が古いシステムから新しいシステムに乗り換えるには、新旧のデータをシームレスに繋ぐ必要がある。また、社内だけでなく取引先のシステムとも連携させるために、非常に幅広い知識が必要だ。それは、創業以来EDIのエキスパートとして走り続けてきた同社が最も得意とするところ。2024年は同社にとって、千載一遇のチャンスなのである。
来るべき大きな波を掴むため、現在同社では、若手技術者の育成と増員に取り組んでいる。元起社長を筆頭とするベテラン技術者達が築き上げたEDIの技術と経験を継承し、拡大し続ける市場のニーズに応えることが目標。
「これまでEDIは、業界毎のローカルルールに基づいて構築されてきましたが、これからは国の主導のもとに規格が統一されて、さらに大きく繋がる時代が訪れます。世界中のあらゆるビジネスがインターネットで繋がる中で、当社が持つEDIの技術は、これまで以上に注目されるでしょう。当社のサービスは、これからまさに引く手あまた。私達と一緒にEDIを極め、次世代の担い手となってくれる人材を、早急に増やしたいと思います」（取締役管理部部長・青山貴好氏）
同社の採用条件に特定の基準はない。文系出身から未経験でエンジニアになり、活躍している人材もいる。採用において最も重視しているのは「なぜ、この会社を選んだのか」ということ。この会社のどこが好きで、ここで何がしたいのか。そこに納得できるストーリーのある人材と一緒に働きたいと言う。
「当社には、個性豊かな人材が集まっています。腕に自信がある技術者も、会社幹部を目指したい方も、プログラミング未経験者も大歓迎。この会社を好きになって、仕事をとことん楽しんでくれる方と一緒に働きたいですね」（青山氏）
取締役管理部部長 青山 貴好氏
現在は若手エンジニアの育成と増員に積極的に取り組んでいるという。教育体制も万全だ。
リスペクトし合える仲間が集まった 笑いの絶えない職場環境
厚生労働省のデータによると新入社員の3人に1人が3年以内に離職するというが、同社の離職率は極めて低い。
独立して同社を巣立った社員ともパートナーシップを結ぶ等、人間関係は非常に良好だ。
「もともと当社は、社長を中心に気の合う技術者達が集まってできた会社なので、社員同士の仲の良さは抜群です。会議中でも冗談が飛び交う笑いの絶えない雰囲気が、離職率の低さや社員のモチベーションアップに繋がっていると思います」（青山氏）
社内はフリーアドレスで、その日の気分によって好きな席で仕事ができる。事業の拡大に伴ってオフィスビル内での増床工事を行い、さらに快適な空間ができた。また、フロアの一角には社員が自由に利用できるバーがあり、最新型のゲーム機やVRゴーグルが設置されている。仕事が終わると自然と人が集まる、気軽な交流の場だ。
「上司との雑談の中で、住宅手当の出るエリアを拡大してほしいと話したら、すぐに制度が改善されて驚きました」と語るのは、入社3年目の若手社員。以前はオフィスの3km圏内に住む社員だけに近距離手当が支給されていたが、オフィス周辺は新宿区歌舞伎町で家賃そのものが高いため、利用できる社員は限られていた。若手社員の声を受けて住宅手当の出るエリアを拡大したことで、社員の満足度が大幅に上がったという。
「当社では、社員の希望で実現できるものは、どんどん取り入れようと決めています。社員が会社を好きでいてくれることは、会社にとって何より大きな力になりますから。“よい会社”には色々な定義があると思いますが、私は何より、社員の満足度の高い会社にしたいと思っています」（元起氏）
さらに同社では、社員が自分の成長を実感できるよう、等級制度を採用している。新入社員は1等級からスタートし、等級が上がると給与もアップする。飛び級制度もあり、やりがいは抜群だ。また、働きやすさを向上させるため、東京都が推進している「TOKYO働き方改革宣言」を実施。健康経営を実践している企業として、経済産業省の「健康経営優良法人2019」にも認定されている。
数々の取り組みや、風通しのよい社風が功を奏し、同社は現在、入社3年以内の退職者ゼロという記録を更新している。何よりも、トップエンジニアとして第一線で活躍を続け、どんな時でも笑いを絶やさない元起氏の存在が、強い求心力になっていることは間違いない。
元起氏は、「論語」の一節である「知考楽」を会社のモットーに掲げている。「子曰く、これを知る者は、これを好む者に如かず、これを好む者は、これを楽しむ者に如かず」。仕事を楽しみたい技術者にとって、デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社は、最高の仲間と大きなやりがいが得られる環境ではないだろうか。
オフィスにはバーやゲームスペースなど、社員同士の交流できる場所も設置し、コミュニケーションの活性化を図っている。
笑顔が絶えない明るい雰囲気が同社の特徴の一つ。働きやすい環境のため、離職率も極めて低い。
デジタルトランスコミュニケーションズ 株式会社の社員の声
30代後半
2013年03月入社
