株式会社アバロンテクノロジーズ

「使って楽しい商品を提供し、社会の文化・技術・サービスの向上に貢献する」をミッションに、小・中・高向けのITC教材を開発・提供している株式会社アバロンテクノロジーズ。同社が特化しているのはSTEAM教育向けの教材。「STEAM教育」は、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（ものづくり）、Art（芸術）、Mathematics（数学）の5つの分野を横断して、子どもたちをIT社会に応じ競争力のある人材に育てていくもの。まさに今、日本で求められている次世代教育に貢献する製品開発を行っている企業だ。

今でこそデジタル教材は増えているが、同社がはじめに教育ツールを手掛けたのはまだ教育現場にITツールがほとんどなかった約10年前。代表取締役の鈴木昌博氏は、元々石油の精製関連のエンジニア。日本の製造業が中国や欧米に後れを取っていることに危機感を持ち、仕事を通じて知り合った造船開発のエンジニアと同社を設立。システム開発・コンサルティング事業で基盤を築きながら、教育現場に向けたツール開発に挑戦することになる。

現在同社には大きく3つの製品柱がある。はじめに着目したのは、「3Dプリンタでものをつくる」ということ。開発現場に欠かせない3D-CADは子どもたちには難しすぎる。ならば、3D-CADの基本を学びながら子どもたちがつくりたいものを簡単に3Dプリンタで出力できるソフトをつくろうと考えた。そうして開発された学習ソフト『作ってみよう！』は、2015年のリリース以降約250校以上に導入されている。

2つ目は、プログラミング思考が身につく教育ツール『動かしてみよう！』だ。これは、ロボットを動かしてブロックを組み合わせることでプログラミングできるソフト。シミュレーターと４つのセンサーが付いていることが特徴で、様々なプログラミングが簡単にできるようになっており、2017年のリリース以降400校以上に導入されている。そして3つ目は、高校で必修となった情報Ⅰの学習内容に沿ってPythonのプログラミングを学べる『理解ちゃんと学ぶ』シリーズ。機械学習の基礎からアルゴリズム、ディープラーニングまで学べるオンライン学習ツールで、2024年から大学入試共通テストに「情報」が追加されることを受け、教員の知識不足も解消できるようにと開発。あらゆる産業でAI導入が進む中、社会に役立つAIの知識が身につく教材となっている。

現在アバロンテクノロジーズでは、新たなツールとしてドローンのエンジニアリング教育に向けた『飛ばしてみよう！』の開発を計画中だ。ドローンの制御を学べるプログラミングツールで、すでに鈴木氏とドローンに知見のある既存社員を中心に企画に入っており、これから入社する方と一緒に開発を進めていきたいとのこと。現在求めているのは、まさにこの新規開発の中心として活躍するエンジニアだ。

鈴木氏には「面白いと思ってもらえるものをつくりたい」という熱い想いがある。教育現場で使用される教材は、文部科学省の方針が大きく影響する。近年は、GIGAスクール構想によるITC導入、デジタルやグリーン領域の人材育成に国が経費を支援するDXハイスクールなど次世代教育への取り組みが活発だ。とはいえ、教材の提案先は教育委員会、教材の選定は教育センターといった機関であり、実際の導入にはいくつかのハードルを越えなくてはならない。同社でも一番初めに開発した『作ってみよう！』の導入は非常に大変だったそうで、そのノウハウが培われているという点が同社の大きな強みでもある。

また、ドローン領域に限らず、これからも新しいものをつくっていきたいという鈴木氏。
「文部科学省の教育ガイドラインに則っていれば自由につくることができるんです。だからある意味“アイデア勝負”のような面があります。自由な発想で “尖ったもの”もつくっていきたいと思っているので、どんどんアイデアを出してほしいですね」とのこと。直接鈴木氏に提案できることは、少数精鋭だからこその魅力だろう。

そして、教育ツールを手掛ける競合企業との関り方については、「競合するのではなく、コラボしながらさらに良いものをつくっていくという考え方です」と鈴木氏は語る。お互いの得意分野や強みを生かしてより良いものをつくることにも挑戦しており、そうした企画に積極的に携われることも、エンジニアにとってやりがいになるはずだ。

アバロンテクノロジーズは、代表の鈴木氏と外部スタッフも含めて現在７名体制（男性６名、女性１名／2024年4月時点）。営業は販売会社が担っているため、少数精鋭のエンジニア集団となっている。

同社の特長は、全員が基本的に在宅ワークであること。オフィスは東京都新宿区下宮比町（JR・東京メトロ各線「飯田橋駅」より徒歩3分）にあるが出社義務はなく、大半の社員がリモート勤務だ。在宅ワークを基本としている背景には、諸経費を削減し、社員の待遇や福利厚生に還元したいという鈴木氏の想いがある。実際に、受託手当や携帯電話の使用料補助なども充実。社員が腰を据えて自身のパフォーマンスを発揮できる環境づくりを行っている。

在籍中の社員のバックグラウンドは、造船の開発、Web系開発、IDMに携わっていたなど様々。30代～50代の経験豊富なエンジニアがそろっており、外国籍のスタッフも。業務中の社内コミュニケーションにはTeamsを使用し、2か月に1回全体会議を実施。会議後には参加自由の懇親会を開催している。真面目で技術を追求していくことに尽力できるメンバーが多く、会議では色々な意見が出ることが多いそうだ。

入社後はまずSESで外部プロジェクトに参画してから、教育ツールの開発に携わるという流れになる。教育業界の経験は不問で、スキルによっては上流工程から携わることも可能だ。

「“人に教えたい”“モノの仕組みを伝えたい”といった志向をお持ちの方に向いていると思います。新しいものをつくっていくことになるので、企画やアイデア出しにも積極的に関わってくださるモチベーションの高い方と一緒に働きたいですね」（鈴木氏）。

挑戦しがいのある仕事をしたい方にとって、日本の教育現場を変えるプロダクトづくりを通じて経験値とスキルを磨ける絶好の機会となるのではないだろうか。