学校法人小山学園

総合学園として4校・全21学科の専門学校を運営している、学校法人小山学園。その中の、2022年4月にスタートしたばかりの東京テクニカルカレッジ「IoT＋AI科」では、実務経験豊富な教員を求めている。

IoT＋AI科は、全くの初心者を2年間のカリキュラムで、技術力とビジネス力を備えたIoTエンジニアとして社会に送り出すことを使命とする。カリキュラムとしては、コンピュータ・教養、IoT開発、データベース、センサー&回路、ネットワーク&セキュリティ、プログラム技術&AI技術、そしてRJP（リアルジョブプロジェクト）で構成。座学は20%で実習が80%と極めて実践的な内容だ。教員の殆どが最前線で実務を手掛けてきたエンジニアで編成されている。

「世の中のトレンドに則したものを教える方針で、カリキュラムは毎年見直します。内容は基礎と応用に分かれますが、私は“Input”と“Output”と捉えていて、大学のようにInputばかりではなくOutputに重きを置いています。このため、ものづくりの時間をたっぷり設けているのが特徴です」とIoT＋AI科科長の生形可奈子氏は説明する。学生が自らつくりたいものを自由に決め、それに必要な技術を自ら調べてつくり上げていくというスタイル。完成した作品は、就職活動のポートフォリオにすると共に、コンテストに応募することも検討する。

加えて、学んだことの証ともなる資格取得も促進。基本情報技術者やPython、C言語等のプログラミング能力検定、IoTシステム技術検定、統計検定データサイエンス基礎等を対象としている。

同科の特色は、最先端かつ実務現場で使われているIoT技術を教えること。このカリキュラムづくりへのこだわりについて、生形氏は次のように話す。
「情報処理科のカリキュラムを7割ほど流用し、IoTやAIの科目を加えるといったところが多い中、当科は一から必要な科目を構成しています。その際には、IoT開発に関わる複数の企業にも加わってもらい、授業にもゲスト講師として参加してもらっています。このため、企業等の課題をIoTで解決する実践力を備えたエンジニアが育成できると確信しています」

小山学園の設立は、1969年。自動車教習所を運営していた創業者は、自動車事故の原因として車の故障が少なくなかったことから小山自動車整備専門学校を開校したことが始まりである（学校法人設立認可は1974年）。1976年には建築科を設置。同年に専修学校制度が制定されたことを機に、東京工科専門学校に校名変更する。1984年にインテリア科、1986年にはバイオテクノロジー科といったように、工業系の学科を拡大。1987年には専門学校東京テクニカルカレッジを設立し、情報処理科を新設する。

そして現在は、東京工科自動車大学校の中野校、世田谷校、品川校に自動車整備系の10学科、および東京テクニカルカレッジ（東中野）に建築・インテリア系4学科、環境・バイオテクノロジー系2学科、IT系5学科を展開するに至る。創立52年の歴史があり、卒業生は4万人を超えている。

同学園の特長の一つは、2022年4月に新設されたばかりのIoT＋AI科とデータサイエンス＋AI科以外の19学科が、文部科学大臣認定の「職業実践専門課程」であること。専門学校のうち、企業等と密接に連携し、最新実務の知識や技能を身に付けられる実践的な職業教育に取り組む学科が認定されるもので、国内2,779校の中で38.5%しか選ばれていない（2021年3月発表資料）。

「例えば、東京工科自動車大学校には『メルセデス・ベンツ科』『ハーレーダビッドソン科』があります。それぞれのメーカーの車種に特化した最新技術や整備を学び、関連ディーラー等に就職しています。こうした企業との結び付きの強さは本学の大きな特長と言えます」と東京テクニカルカレッジ校長の白井雅哲氏は胸を張る。この企業との強い結び付きが、新設のIoT＋AI科でも発揮されている形だ。

なお、東京テクニカルカレッジの特徴として、IT系とバイオ・環境系、建築系で構成されていることにより、各学科でのコラボレーションが可能なことがある。その実践例として、校舎ロビーにカフェを設けたRJPが挙げられる。

同学園の理念は、次のとおり。
「技術者を目指す全ての人の夢を受け止め、高い技術力と豊かな人間性を備えたプロフェッショナルを育成し、社会に貢献します」

この理念を具体化させる履修システムが特徴的だ。専門性を身に付けるために、1学年を5期制として短い学期で学習成果を細かく確認していく。かつ、シラバスやコマシラバスで各授業の学習成果目標を明示し学習計画を学生と共有。90分の各授業開始時に「授業シート」を配布し授業目標を共有し、授業が終了するごとに「授業カルテ」を配布し達成度を確認している。これによって、学生側はどの程度学習できたか、教員側はどの程度教えることができたかを把握し、次の改善に役立てることができる。

社会性を身に付けるためには、RJPによるグループワークや企業との豊富な接点が挙げられ、この中で就職力も鍛えられていく形だ。

学校法人の経営方針としては、基本的に現場への権限移譲が進んでいる。「IoT＋AI科の新設も、校長から理事長への提案がスムーズに認められた形」と法人本部長の高瀨恵悟氏は話す。教員としての就業先である職場環境としても、上記の履修システムにおける枠組みはあるものの、その中味は教員に一任されている。
「教員には、企業の第一線でエンジニアとして培ってきた生きた経験を伝えてもらうことに大きな価値があるので、内容についてはそれぞれの教員に自由に決めてもらっています」（生形氏）。

教員の人事考課は、学生の就職実績や資格取得といった、あくまでも学生主体の指標をベースに決定。「非営利法人につき、学生獲得数等の業績的な軸での評価は行わない」と高瀨氏は話す。
働き方としては、授業のある平日は休みづらい面があるので、夏休みや冬休み、ゴールデンウィーク等、学生の休みに合わせてまとめて所得でき、年間休日は129日を確保している。

また、進化の激しいIT系の学科は教員自身の最新情報の収集や継続的な学習も不可欠であり、その時間を確保する観点で学校運営に関する業務はできるだけ排除。「加えて、書籍購入やセミナー受講等の費用を負担し、できるだけ支援している」と高瀨氏。

同カレッジのIoT＋AI科では、教員として人に教えることが好きなエンジニアを求めている。未来のIoTエンジニアを育成するだけでなく、卒業後もネットワーキングすることで豊かな人生に繋がることだろう。学校法人の教員募集はそうそうない。関心のある人にとっては見逃せないはずだ。