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エスエイティーティー株式会社

  • IT/Web・通信・インターネット系

駿台グループのeラーニングスペシャリスト集団。教育ICTのパイオニア

自社サービス製品あり
シェアトップクラス
残業少なめ

企業について

エスエイティーティー株式会社は、駿台予備校で知られる駿台グループのSIerだ。教育機関や一般企業等に向けたeラーニングシステム・コンテンツと、教育関係のICTソリューション・プロダクトを広く開発・販売する会社だ。駿台グループは、いち早くコンピューターの可能性に注目していた。「大教室で黒板を使って授業をしていた1980年代に、これからはコンピューターが必要だと全国の校舎にコンピューターを入れました。Macを何十台も揃え、教材も必要だ、作ろうということでできたのがエスエイティーティーです」こう話すのは、専務取締役の樋田稔氏だ。

創業は1986年。しかし、当時の日本には音声や動画も使ったコンテンツを制作するツールがなかったため、欧米にソフトウェアを探しに行った。アメリカで最適なソフトウェアを見つけて日本語対応版を作り、ライセンスも取得して制作を開始。以後、デジタル×教育のパイオニアとして道を切り拓いてきた。その過程で、当時の最新鋭のソフトウェアを駆使するコンテンツ制作力が買われ、イベントやテレビ等のコンテンツ制作の仕事も手掛けた。教育とは違った見せ方を追求する世界で磨いた表現力が、今度は教育コンテンツに活かされ、同社の制作力はみるみる向上していった。

このように、世に先駆けてデジタルのコンテンツを作ってきたエスエイティーティー。時代が同社に追い付いたのは、インターネットの普及により、Webベースの教育研修=eラーニングが登場したタイミングだ。同社もコンテンツだけではなく、eラーニングのマネジメントシステムの提供を開始し、これを機に広く一般企業等の教育研修の領域にも進出した。

現在、エスエイティーティーは業種や規模を問わず様々な会社に教育研修用のeラーニングを提供している。例えば、とある大手メーカーの販売会社のeラーニングは、かなり規模の大きいもので、新製品が出ると、その知識をエスエイティーティー製のeラーニングで徹底的に学び、マスターしてからお客様対応に当たる。もう何年もエスエイティーティーが手掛けており、そのようなクライアントはほかにも多数いる。学校法人にももちろん強く、大学や専門学校向けの国家試験、資格試験のeラーニングでの実績も多数だ。

集合研修をeラーニングに置き換える動きは近年、加速していたが、このコロナ禍で一層ギアが入った。エスエイティーティーは「駿台」の信頼感から常に引き合いも多く、売上は直近2年連続で前年比20%増と勢いを増している。

エスエイティーティーの強みは、教育のプロフェッショナルが作るeラーニングシステム・コンテンツであることだ。駿台グループは言わずと知れた教育のプロで、エスエイティーティー自身も既に30年余り、教育のデジタルコンテンツを作ってきた。グループ内の人事交流もあり、教育現場の最前線の知見と、蓄積してきた高度な制作とプランニングのノウハウが融合することで、他社には真似できない効果的な教材や教育プランを生み出すことができるのだ。クライアントが抱える課題に対して、リアルとeラーニングの最適な組み合わせを提案する等、コンサルティングから実制作、運用開始後の管理やブラッシュアップ等も含めたワンストップサービスを提供できる点も、教育のバックグラウンドがあるからこその強みだ。これが、システム側から参入した会社との大きな差別化ポイントとなっている。

そして、エスエイティーティーの事業のもう一つの柱が駿台グループ向けのシステム開発だ。これがまたすごい。1986年にエスエイティーティーを設立するほどICTへの志向が強い同グループは、今も変わらず、ICTの活用に極めて熱心だ。例えばAI系の教材。パーソナライズ化された専用カリキュラムによる学習や、志望大学に特化したAI予想問題、生徒指導にもビッグデータ解析に基づく提案やコーチングを組み込む等、指導する側の力量差が出ない再現性のある仕組みとして、各種サービスが提供されている。

グループには、予備校のほか高校、専門学校等もあり、これらの現場でもエスエイティーティーが開発したICTが活用されている。このように、グループ内の業務システムといっても、いわば最先端の教育ICTの社会実験のような先進的な開発も手掛けているのだ。

近年はM&Aで事業領域も拡げており、直近では学校業務事務システムの会社がグループに加わった。クライアントは都道府県だ。都道府県下の公立学校(主に高校)で一括導入するシステムを取り扱う。学校は非常にICT化が遅れ、教員の過重労働等の問題も起こっている場だ。これらの業務を効率化するシステムで、既にいくつかの都道府県で導入済だ。これを全都道府県に広めたい考えだ。これから本格的に提案活動を進めていく。

学校教育に学校外教育、生涯教育、企業内教育と広範な展開可能性を秘めるエスエイティーティー。樋田氏は「目標は教育におけるICTのトップベンダー」と言う。夢物語ではなく、その歩みを着々と進めているところだ。
とはいえ、色合いとしては「IT開発の会社というよりは教育の会社。利益より、より良い教育を広めたいという思いが強い会社だと思います」とのこと。樋田氏自身も、コンピューターと教育の融合に可能性を感じ、教員を辞してエスエイティーティーへ転職した経歴を持つ。ほかのメンバーも、やはり「教育」という側面に魅かれて来る人が多い。そのため、社内は誠実でピュアな人が多い印象を受ける。

一方で、創業時に欧米へソフトウェアを探しに行ったフロンティア精神、ベンチャースピリットは健在だ。現在、売上の半分は駿台グループの仕事が占めるほか、主力のeラーニング事業も、導入後はサブスクリプションスタイルで継続的に売上が立つスキームとなっている。これらが安定収益となっており、この基盤があることで思い切った挑戦が可能であることが、同社の特色だ。実際、パイオニアの誇りを持ち、今も常に新しいことをしようとアンテナを張っている。

昨今のコロナ禍で、ますますeラーニングは注目を集めている。片や学校教育の現場では、ICTの遅れや格差が浮き彫りになった。教育界のトップベンダーを目指すエスエイティーティーにできることは、今後さらに増えていくだろう。事業拡大に伴い、蓄積される希少で膨大な教育に関するデータも活用し、挑戦を続けていく。このように事業には貪欲だが、「いい人」が多いため社内は和やかだ。風通し良く、専務の樋田氏も気さくに社員と交流する。駿台予備学校をはじめとする駿台グループと合同のクラブ活動等もあり、趣味やスポーツを楽しんでいる。

「教育の会社ということもありますが、納期やノルマに追われるようなことはありませんし、そもそも結果よりもプロセスを見る文化が根付いています。プロセスを重視すれば、ちゃんと結果は出ますし、出るように声を掛けています」と樋田氏。社員への眼差しは温かく、育成・教育にも目配りする。「先日も社内で、就業時間の1割程度は自分の勉強する時間に充てようという話ありました。そうすべきで、自分は、モチベーションの源泉は成長を確認できることに尽きると思っています。先月より力が付いたという実感が積み重なって、『この会社で頑張ろう』となるのだと感じています」

実際、同社には長く働いて活躍する社員が多い。何しろ設立から35年超。古参の社員も活躍する。一方で若手も多く、意欲があり成果を上げた人を評価し、引き上げる公平さも魅力だ。間違いなく社会に貢献する教育という領域で、手掛ける仕事も手応え、やりがいともに十分。良き環境で素晴らしい仕事に臨み、挑戦できる会社だ。

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インタビュー

エスエイティーティー株式会社のインタビュー写真
開発事業部学校支援グループ 中田 真央/ Nakata Mao 新卒入社から5年目の中田さんは、学校支援グループに所属し、私立や県立学校の先生方が使う校務支援システムの導入を担当

── 担当している仕事のやりがいを教えてください。

私はSATTの学校支援グループで、私立や県立の特別支援学校に向けた、校務支援システムの導入を担当しています。この仕事の魅力は、なんといってもクライアントワークを通じてやりがいや充実感を得られることです。

クライアントは、各学校の先生方や県の教育委員会の担当者。多い時で20~30人もの方々に一度に説明するといった機会もあります。教育現場からの要望を受け、たとえば開発の設計書を作成したり、要件定義やシステム改修、研修や問い合わせ対応をしたりなど、業務内容は多岐に渡ります。要望を精査して限られたコストで改善し、クライアントとのコミュニケーションも頻繁に行... 続きを読む

求職者の声

企業情報

会社名

エスエイティーティー株式会社

業界

IT/Web・通信・インターネット系 > システムインテグレータ・ソフトハウス

IT/Web・通信・インターネット系 > インターネット/Webサービス・ASP

IT/Web・通信・インターネット系 > ITコンサルティング

企業の特徴
自社サービス製品あり、シェアトップクラス、残業少なめ
資本金

8000万円

売上(3年分)

2021943億4100万円

2020927億8500万円

2019917億6100万円

設立年月

1986年03月

代表者氏名

代表取締役 山畔 清明

事業内容

eラーニング事業
・ICT教育・eラーニング全般のコンサルティング・導入支援・企画・受託開発
・自社システム(学び~と、smart FORCE)の企画・開発
・自社ソフトウェア(smartシリーズなど)の開発
・学習教材・マルチメディアコンテンツの受託開発
・企業・学校向けポータルサイトの受託開発・導入支援

学校向けシステム開発事業
・駿台予備学校・関連専門学校のホームページ制作・システム開発
・アンケート実施サービスの開発・導入
・試験処理サービスの開発・導入
・学校向け 保健管理システムの開発・導入
・学校教務システムの導入・サポート

株式公開(証券取引所)

非上場

主要株主

学校法人駿河台学園

主要取引先

駿河台学園、内閣府、経産省、りそな総合研究所、アルク、ベネッセコーポレーション、青山学院大、千葉大、アステラス製薬、AIU保険、セイコーエプソン、コスモ石油、富士ゼロックス、ヤマト運輸、東京電力、本田技研、マツダ、日本アイビーエム、アスクル、日本航空、ソフトバンクBB、マイクロソフト、竹中工務店、日本貿易振興機構、ファイザー、エース損害保険、エドワーズライフサイエンス、オークローンマーケティング、ソラシドエア、すららネット、ニチイ学館、ニッセイ・ウェルス生命保険、三菱電機ビルテクノサービス、リスクモンスター、関東交通共済協同組合、原子力安全推進協会、島根大、日本ドリコム、放送大学、セイノー情報サービス、トヨタ・コニック・プロ、湘南美容クリニック、三井不動産、日税ビジネスサービス、ビジネスブレイン太田昭和、オービック、農林中金全共連アセットマネジメント、デジタルハーツ、アインHD、SCSK、SB C&S、HITOWAHD、EY新日本有限責任監査法人、コニカミノルタ、キャブステーション、プリマジェスト、オリエントコーポレーション、日本糖尿病学会、アポロメディカルHD、フォルシアクラリオン・エレクトロニクス、自治体

従業員数

187人

平均年齢

42.1歳

本社住所

東京都千代田区神田三崎町1-3-12 水道橋ビル8階

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