自社の課題を解決する新サービスの開発にチャレンジ
システム開発会社の、GC株式会社。“GC”とは“Grand Challenge”の頭文字で、同社の経営方針を表している。
現在の事業内容はSESが主力。客先常駐もしくはリモート体制にて、システム開発・業務運用支援、品質保証(QA・テスト)、コンサルティングなどのサービスを提供している。
同社の強みは、大きく2つ。1つ目はシステム開発のスピードだ。企画部シニアマネージャーの田中氏は次のように説明する。
「非常にアグレッシブなメンバーが揃い、詳細な仕様を待たずに形をつくり、具体的なモノを見ていただきながら修正を加えていくアジャイルなスタイルで進めています。主要クライアントである大手のネット系企業や自社サービスを持つ大手メーカーはスピードを重視しており、評価をいただいています」
二つ目は、技術力の高さ。代表や役員以下、同社のコアメンバーの多くは大手ネットサービス会社の出身で、ハイレベルなシステム開発・運用をこなしてきた経験を有している。また、業界の人脈も豊富で、常に先進的な知見を吸収できる環境があることも大きい。
そして同社は、SESに加えて自社サービスも手掛けていく方針を掲げ、具体的な開発段階に入っているところだ。
「まずは自分たちが困っている課題を解決するツールをつくり、そして同じ課題を持つ方々にサービスとして提供していくというスタンスです。自分たちに必要なものは他の人も必要なのではないか、という考え方ですね。世の中にないそんなツールを自分たちで作ろうとチャレンジしているところです」(田中氏)
社名の“Grand Challenge”とは、クライアントと自らのチャレンジを表す
同社のスタートは、2015年2月、大手ネット系企業のエンジニアであった袁飛氏が中心となり、「自分達も仕事を楽しみつつ、お客様の役に立つ価値あるサービスを提供したい」との思いで創業した株式会社iPandaだ。
その後、2020年4月に大手ネット系企業在籍時の同僚であった渡辺泰治氏がジョインし、6月、現在のGC株式会社に社名変更すると共に渡辺氏が社長に、袁氏は取締役に就任して再スタートを切った。
「iPandaは中国の方々の多い会社だったので、社名としてフィットすると考えていました。ただ、ここからのステージはもっと日本のメンバーにもジョインしてもらい拡大していきたいので、どこかの国のイメージではなく、我々の姿勢を示す社名にしました」(田中氏)
“Grand Challenge”には、2つの意味が込められている。1つは、クライアントのチャレンジを支援すること。もう1つは、自らチャレンジしていく姿勢だ。「1つ目はSES事業、2つ目は新規事業としての自社サービスと言い換えることもできます」と田中氏。
今後のビジョンとして、規模や売上高等の目標はあえて掲げていない。
「代表の渡辺ともよく話をしていますが、今の時点でこんなサイズになろう、という考えはありません。お客様から評価していただけて、社員が成長できる会社になりたいと考えています。その結果としてサイズが大きくなれば一番良いかたちですね。
とは言え、自社サービスを立ち上げて、世の中の人々に多少なり名前を知ってもらえる会社にはなりたいと思っています」(田中氏)
良好な人間関係をベースとした風通しの良い風土
2020年11月現在、同社の社員数は約30名。
「国籍は問わないが、今後は積極的に日本メンバーを増員したいと考えています」と田中氏。
同社のカルチャーの特色は、良好な人間関係をベースとした風通しの良さだ。その背景について、田中氏は次のように話す。
「とにかく真面目でピュアな社員が多いですね。前社長の袁が非常にこだわってきたポイントです。メンバーと面談する機会などには、皆が人間関係の良好さに満足していると言います。いまどき珍しい会社ではないでしょうか」
もう一つのカルチャーとして、業務品質としてのアウトプットへのこだわりが強くあるという。
「我々は現時点でサイズの大きい会社ではありません。だからこそ、アウトプットはハイレベルなもので勝負し、しっかり当社の価値を評価していただきたいという想いがあります」(田中氏)
人材育成体制については、技術面ではハイレベルなスキルを吸収できる環境がある。しかし、経験の浅いエンジニアにはハードルの高さもあろうと、このGreenでミドルクラスのエンジニアを採用し、しっかりした教育体制をつくる方針だ。求める人物像について、田中氏は次のように期待を寄せる。
「大きなプロジェクトに参画したトラックレコードよりも、小さなプロジェクトでもしっかりやり切った実績を重視します。それと、当社のマインドを共有できる方は是非アクセスしてください!」