マーケティングプラットフォーム『SPARK』を運営。効果の高い機能をワンストップで提供し、急成長を実現。
ウェブ最適化のためのマーケティングツールを、ワンストップで利用できるプラットフォーム『SPARK』を開発、運営している株式会社Free Spark（フリースパーク）。
創業は3年前、2017年。IT社会の「自由で輝ける未来」を創造するために生まれたスタートアップ企業だ。創業メンバーの3名の想いが形となり、生まれた同社だが、彼らは元々、企業のマーケティングを支援する会社に勤めていた。そこでITならびにマーケティングの圧倒的な力を目の当たりにし、会社の設立に至る。
同社、代表取締役の中山氏は創業の想いをこのように語る。
「高額なマーケティングツールを導入できるのは、資金力のある企業。中小企業はマーケティングならびにITの恩恵をなかなか受けることができない。皆さんにITが持つパワーを感じてもらいたいと思っています。現状としては、そのいびつな状況が生まれていることが背景に、エンドユーザーに適切な情報が行き渡りづらくなっています。この状況を変えることができれば、もっと大きな満足感をエンドユーザーに実感してもらえる世の中になっていくはずなのです。その先には、エンドユーザー自体のリテラシーの向上にも繋がり、人々の生活がさらに豊かになっていくことでしょう。」（中山氏）
同社のメイン事業である『SPARK』は中小企業でも導入を進められるよう、非常に良心的な価格設定となっている。にも関わらず、Web接客・離脱防止・チャットボット・ヒートマップ・プッシュ通知という、単体でも十分にマネタイズが可能な機能が実装されているから驚きだ。ここには当然、先ほどの創業への想いが込められている。
豊富な機能をワンストップかつ良心的な価格で活用できることが高く評価され、2018年7月のサービス開始後わずか2年で、導入企業は350社を突破。
さらには、
「チャットボット機能によって問合せを20〜30%削減できた」
「店舗では当たり前の接客をWeb上でもできるようになった」
「検証用データがワンクリックで用意できるので、PDCAの改善に役立った」等
多くのクライアントからの喜びの声が溢れ、同社自体も飛ぶ鳥を落とす勢いで急成長を遂げている。
ではなぜ、同社がここまで踏み切った価格戦略を実現できているのか。
まず一つは、最後発ならではのメリットを最大限に活用したことにある。『SPARK』は、最適化ツールとしては最後発に入る。その分、市場にある先行サービスをじっくりと研究した上で、より良いものに磨きあげることができたのだ。
次に、少人数のベンチャーだからこそ、価格に転嫁するコストを最小限に抑えられたこと。後ほど、詳細は記載するが、なんと同社は代表取締役の中山健彦氏を含めても11名。2020年3月までは6名で行っていたという。
少数精鋭で独立した管理部門はないため、販管費を価格に上乗せする必要もない。
最後に挙げられるのが、【目先の利益にとらわれず、常にクライアントの満足感を優先する】という同社の方針だ。世の中に必要とされるサービスを提供し、クライアントの満足度を高めることに、同社は全精力を振り向けている。「まずは圧倒的な満足感を提供する」と中山氏は語る。
同社は、サイト内最適化マーケティングプラットフォーム『SPARK』にて、ワンストップでソリューションを提供している。
『SPARK』には、Web接客・離脱防止・チャットボット・ヒートマップ・プッシュ通知等、多くの機能を実装済。クライアントの意見を取り入れながら、追加機能も随時アップデートしている。
クライアントファーストこそが成長の源泉。新規事業の展開はもちろん、どれだけお客様に喜んでもらえるかを考えている
『SPARK』を導入しているクライアントの業種は、アパレル、食品、出版をはじめとする通販全般のほか、人材、デベロッパーを含めた不動産等、多岐にわたる。共通しているのは「クライアント自身が『SPARK』を育てる」というスタンス持っている点だ。
現在『SPARK』に実装されている機能は、全てクライアントからの要望をストレートに反映したものである。
「日々お客様からのご要望やご意見をいただいており、当社はその要望を形にしているだけ、と言えます。お客様が何を目的とし、何を課題に感じているかを真摯に受け止め、サービス向上に努めています」（中山氏）。
機能だけではない。同社は日々の業務のなかでクライアントから出てきた要望を細かなものまで全て棚卸しをし、次々と実現していく。このきめ細かいニーズを汲み上げ、相当なスピード感をもって対応していくことは、同社の強みの一つと言えるだろう。
なお、中山氏が知る限り、Web接客・離脱防止・チャットボット・ヒートマップ・プッシュ通知という多くの機能をワンストップで提供する競合は存在しないという。新たな機能もベータ版としてリリースされており、更なる進化を遂げている。
ただし機能毎の競合は存在する。実際、「Web接客機能はA社のサービスを使い、それ以外の機能は『SPARK』を使う」というクライアントも珍しくないそうだ。ではこのようなクライアントに対して、全機能を『SPARK』で…というリプレイスの提案をするかと言えば、答えは“NO”である。
「リプレイスにはお金以外にも人的リソースも含め、甚大なスイッチングコストがかかります。クライアントに余計な負担はかけたくありません。ですから、他社サービスとの組み合わせでクライアントがOKならば、何の問題もない、というのが当社のスタンスです」（中山氏）。
目先の利益よりも、常にクライアントの満足感を優先する。同社の方針は、あらゆる場面で貫かれているのだ。それらは全て創業の想いが根底にあり、着実に実現されている。そして、今後同社は、マーケティングツールに留まることなく、ITのパワーを実感してもらうために幅広い領域にサービスを拡大していく予定だ。
「ITの中でマーケティングが占める領域は数%にすぎません。今や全ての技術・サービスが、ITという土台の上に乗って、成長しています。当社はこれからも変化に柔軟に対応し、顧客ニーズ、そして時代の変化に対応していこうと考えています」（中山氏）。
『SPARK』の成長は、あくまでファーストステップ。今後は、新規事業を展開し、日本のみならず、世界も視野に入れながら、事業展開を進めていく目論見だ。IT社会の「自由で輝ける未来」に向け、一歩一歩進んでいく同社。今後が非常に楽しみだ。
「利益よりまずは圧倒的な満足感を提供する」という方針を貫いたことが、豊富な機能、大胆な価格戦略の背景にある。
ITの中でマーケティングが占める領域はほんの一握り。今後も、幅広い領域に対し、サービスを拡大していく予定だ。
まだまだ会社、組織を創り上げるフェーズ。企業の成長と個人の成長、そして、クライアントの成長をリアルに感じられる環境。
同社は現在、少数精鋭で事業を進めている。セールスは副社長の打田智数氏が、開発は取締役CTOの白石玲二氏が、それぞれかじ取りを行っている。そして、前述のとおり、打田氏と白石氏は、中山氏をと共に同社を立ち上げた創業メンバーでもある。中山氏によれば、創業メンバー3名は、肩書きはあってもあくまで対等であり、互いの能力を持ち寄って補いあう関係だそうだ。
このような補完し合う関係は、建設的に議論ができるコミュニケーション力と会社への想いがあるからこそ実現できている。同社で活躍できる人材においてもこの「コミュニケーション」と「会社への想い」は切っても切れない存在であろう。
『SPARK』はクライアントと共に育て上げるスタンスであることは、前項で触れたとおりだ。それは、白石氏ら開発に携わるエンジニアが、しっかりクライアントとコミュニケーションを取れるからこその賜物であろう。ここに同社の強みがある。
もちろん、最前線ではセールスやCSが要望をヒアリングしているが、同社では部門間に明確な線引きはない。白石氏がエンジニアとしてクライアントと対面し、漠然とした要望を様々な機能に落としこむケースも多々あるとのことだ。自身に対するバイアスを取り除き、クライアントの意見をフラットに受け入れられるゼネラルな気質を持った人材はきっと同社でも活躍できることであろう。
CTOの白石氏は次のように語る。
「クライアントの意見をもとに、人や社会の役に立つシステムを作る方が断然楽しいですよ。新しい機能をリリース後、クライアントから電話やメールでお礼の言葉をいただくと、全社員で盛りあがります。こんなに頻繁に『ありがとう』と言っていただけるとは、正直思っていませんでした」（白石氏）。
株が上がるのは、同社だけではない。『SPARK』導入を決断し、日々活用しているクライアント内のマーケティング担当者も、社内での評価が上がるそうだ。
「上司や同僚から『いいサービスを入れたな』と言われるそうです。そういう話を伺うと、より良いものを作っていかなければと思いますね」（白石氏）。
今後同社は、マーケティングをはじめとする様々な領域で、ITのパワーを実感してもらえる環境を構築していく計画だ。これから同社にジョインするメンバーによって、同社の未来は大きく変わると言えるだろう。そのプロセスは平坦な道ではないと思われる。
この成長を実現するためには、事業、組織共に、いい意味でこれからジョインするメンバーが変革を実行していく必要がある。今後の同社を「創り上げた」皮切りには、個としても大きな成長、ならびに自己実現を遂げている状態になるであろう。フェーズとして、もっともエキサイティングな環境であることは間違いない。ビジネスをクライアントと共に創り上げ、会社の成長を「楽しみたい」という想いを持った方はぜひアクセスしてみてほしい。
設立は2017年、サービスローンチは2018年7月にも関わらず、導入企業は350社を突破。これからも急成長を続けるスタートアップベンチャー。
開発に携わるエンジニアが、しっかりクライアントとコミュニケーションを取り、要望を素直に反映できることが急成長の鍵となっている。
