ラインズ株式会社

ラインズ株式会社は、教育用ソフトウェアの開発・販売や、インターネットによる教育サービスを提供している会社です。
公立小中学校を対象とした学習コンテンツをメインに、民間教育市場や高校・大学・専門学校まで、「教育」というフィールドで広く活躍しています。

主力サービスの「ラインズeライブラリ アドバンス」は、47都道府県の8,000校を超える小中学校に導入されています。
公立学校の現場で培ったノウハウを活かし、ICT支援事業やリメディアル教育事業、子どもたちの安心・安全を支援する「登下校（入退室）メール」サービスなども展開し、いずれも着実に成長中！
売上高は、15億3,700万円（2019年3月期）→17億4,100万円（2020年3月期）→22億700万円（2021年3月期）→34億2,000万円（2022年3月期）と右肩上がりで伸びています。　

ラインズは、インターネットどころかコンピュータがごく一部の人の道具だった頃から、子どもたちの「基礎学力の定着」と「学力向上」を軸に、コンピュータとネットワークを用いた教育サービスを提供してまいりました。
ネットワーク社会の進展や知識のグローバル化により、21世紀を生きる子どもたちにはより多くのことが求められていますが、あらゆることの土台が「基礎・基本」であることは、いつの時代、どの分野でも変わりません。

ラインズは基礎力をより効果的に身につけられるサービスの提供はもちろん、子どもたちが社会の変化に自ら対応できる「資質・能力」を身につけられるよう、サービスの強化に努めています。
いかに社会が変化しようとも、次代を担う子どもたちが自ら課題を発見し、学び考え、主体的な判断を行えるようになるために何ができるか。この課題に真摯に向き合い、ICTと教育を通して、日本の未来に貢献してまいります。

ラインズの組織体制は、文教グループ、リメディアル教育グループ、アフタースクール支援グループなどで構成される。ここでは、グループごとの主なサービス内容について概略を見ていこう。

文教グループは、小学校・中学校・高等学校を対象に、ICTを活用して学校教育全般をサポートする。教材やシステム、人的サービスにより、学校教育と学校を通した家庭学習の支援を行い、「生きる力」を育むための学習活動のサポートと、指導にあたる教員の支援を行っている。

主力サービスである「ラインズｅライブラリアドバンス」は、いま学校で求められている「確かな学力の向上」を、豊富なコンテンツと多彩な機能によりサポートする。習熟度別指導や少人数指導といった「個に応じた指導」はもちろん、グループ別指導、発展的な学習、考える授業など、あらゆる場面で幅広く活用されている。そのほか、ICT支援員サービス「ラインズeサポート」や、タブレット＆手書きによるデジタル教材「小学館デジタルドリルシステムfor School」、グループウェア学習教材「ラインズフォレスト」などを提供している。

大学・専門学校を対象に基礎・基本の学び直しを提供するリメディアル教育グループでは、PCやスマートフォンを活用し、5教科の基礎・基本を効率良く学び直すことができるドリルなどを提供。また、就活対策としてSPI対策コンテンツも用意している。大学・専門学校への入学前から入学後、就職準備段階まで、学生の「基礎学力」の向上をサポートしているのだ。

学習塾や学童クラブ・習いごと教室などに、塾や学童の「価値を高める」ICTツールの提供をしているアフタースクール支援グループでは、幅広いニーズに応えるICT学習コンテンツを提供している。入退室/登下校メール・連絡メール配信システム「安心でんしょばと」で子どもたちの安心・安全に貢献したり、 オンラインデジタルドリルシステム「プラスドリル」で子どもたちの自立学習を支援している。

従業員の平均年齢は36.6歳で、男女比は男：女＝5：5。女性の役職者が6名在籍している。ちなみに産休・育休からの復職率は100％だ。採用面では新卒採用を毎年5～10名程度行っている。残業手当は1分単位で支給。ノー残業デーも実施されている。有給休暇は1時間単位で取得でき、そのほか結婚休暇（6日間）や育児・介護休業制度、転居を伴う異動の場合の引っ越し準備期間が取れる休暇制度がある。

そのほか、子どもが満3歳を迎えるまで対象の時間短縮勤務制度や、育児だけでなくさまざまな事情でも使用できる時間制限勤務制度という、独自の制度も設けている。さらに、結婚・出産祝金制度、採用地以外への転勤となった場合の借上げ社宅制度、裁判員として従事した期間の給与を支給する制度など、福利厚生はきめ細かい。

研修や自己啓発支援の取り組みとしては、年齢などに応じて段階的にステップアップしていくための研修制度や、外部の提携機関が実施するセミナーを無料で受講できる制度がある。また、会社が指定した資格についてテキスト代や受験料の補助を行う制度もある。資格取得者には手当が支給される。

ラインズは、「学ぶチカラを、未来のチカラに」をコーポレートメッセージに掲げている。子どもたち一人ひとりが自らの力で未来を切り拓いていけるよう、「学びに向かう力」を育んでいくことがミッションだ。そして、学びたいと思った時に誰もが学び、チャレンジできる社会の実現を目指していく。つまり、ICTや教育を通して、日本の未来に貢献できる仕事といえる。積極的に新しいことにチャレンジする意欲があり、仕事を通して自らも学び、成長したいと願う人にとって、またとない職場であることは間違いない。

【主要取引先】
東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、富士電機ＩＴソリューション株式会社、日興通信株式会社、リコージャパン株式会社、株式会社内田洋行、株式会社えいすう総研　ほか