株式会社Onion

株式会社Onionは、「あらゆる雑務を技術の力で自動化する」ことをミッションとして、法人向けソフトウェアサービス（SaaS）の開発に取り組むスタートアップだ。ソフトウェアやアルゴリズムを活用し、日常的に発生している膨大な雑務の圧縮と、そこから得られるデータによる業務改善や生産効率性向上の実現を目指す。

2017年には、自社サービス第一弾であるセールスオートメーションサービス『APOLLO SALES（アポロセールス）』β版をローンチ。200社が試験導入して利用中であり、2019年に本格リリースする予定だ。
同社は このAPOLLO SALESを皮切りに、法人が抱える様々な雑務を自動化するSaaSを次々と送り出していく。急伸する日本のSaaS市場において独自のポジションを奪取するべく、スピーディーな事業展開を進める。
目指すゴールは、自社サービスの開発や運営という枠を超えた、SaaSに特化した総合事業体『SaaSプラットフォーマー』だ。

加速する同社は、ビジョンを具現化する人材を求めている。

代表取締役社長を務める川村亮介氏は、慶應義塾大学経済学部経済学科卒業後、株式会社アトランティスに入社し、社長室長としてアドネットワーク事業の立ち上げ全般に従事した人物だ。その後、スマフォアプリ事業のビットセラーを設立。KDDI株式会社による子会社化後は、オープンイノベーション推進に従事してキャリアを積んだ。

10年近くスタートアップの創業を経験していたため、自然な流れで起業を決めたものの、当初はまったく事業プランがなかったという。
「何をやるか決めていない状態でしたが、とりあえず法人登記しました。社名も悩みましたが、夕食にオニオンサラダを食べていたことからOnionに決定。社名の由来こそいい加減ですが、事業内容と会社像はそれから一年以上に渡って考えました。」と川村氏は、同社の始まりを話した。

通信キャリアのビジネスを間近で見続けてきた川村氏は、サブスクリプションモデルの成功確度の高さとスケーラビリティを実感していた。さらにそのサブスクリプションモデルを法人向けに展開することで、より手堅い事業展開ができるという考えに至った。
事業テーマは、この先日本が確実に直面する「人口減少による労働力不足」という社会トレンドと、テクノロジーの進化によって労働の約47％が自動化されるという技術トレンドに着目して模索していった。

「私は、あらゆる面倒なことにいつも不平不満を言っている相当な面倒くさがり屋です。だからこそ、あらゆる面倒なことを投げられるシステムやアルゴリズムを作れるかもしれない。今のうちにルールベースのプログラムからスタートしてデータを収集しておけば、10年後にはもっと複雑でめんどうなことを処理できるアルゴリズムが作れるのではないか。そう考えました。」（川村氏）
こうして、「あらゆる雑務を技術の力で自動化する」という同社のミッションが定まった。

同社が見据える未来は、自社によるSaaSのシステム開発に留まらない。他社サービスの取り扱いやコンサルティング、周辺事業への投資など複数事業を連続的に立ち上げていくことで、SaaSの事業ポートフォリオを作ることが目標だ。

そのファーストステップとなるのが、前章で触れたセールスオートメーションサービスAPOLLO SALESであり、同社はその展開を通して大量のリードジェネレーション（見込み顧客の創出活動）データを収集し、法人向けの商材がいつ・どのような会社から欲しがられるかという潜在需要を予測するアルゴリズムを開発している。

「このようなアルゴリズムがあれば、社内で新たなサービスを立ち上げる際に役立つのはもちろんのこと、売れると分かっている商材は、そのアルゴリズムを搭載したリードジェネレーションサービスを通じて効率的に販売することも可能です。アルゴリズムで武装した営業部隊を組織して、あらゆるB2B商材を大規模かつスピーディーに展開することで、“Onion独自のアルゴリズムが実装された商流”を構築していきたいと考えています」と川村氏は、展望について話す。

このように川村氏の中では、10年先までの同社の成長と成功の道筋がしっかりと見定められている。その実現のためには、共に進む仲間の存在が必要不可欠だ。
「そうは言っても、ビジョンやミッションへの共感は一切求めていません。私の話が事業の成功に必要だと理解してもらうことを重視しています」と言う。
究極的な面倒くさがりだと自認し、そこから事業の糸口を見出したほどの川村氏は、チームメンバーに対しても「細かな指示や管理をするのは得意でない」と言う。

面倒という言葉こそ使っているものの、川村氏の根底にあるのは「自ら調べ自ら考える」という価値観だ。創業フェーズにある同社では、必然的に社内カルチャーにもこの価値観が色濃く反映されている。自分自身で考え、計画し、実行する。失敗があったならば、原因を探り、学び、成功に近づける。今はまだ10名に満たない規模である同社では、チームメンバーそれぞれがオーナーシップを取り、自律して働いている。

主体性を重視する同社では、メンバーが自由かつスピーディーに動けるような環境を意識している。思考と議論の根拠とするため、ほとんどすべての社内情報を全員に公開しており、良い情報も悪い情報もリアルタイムで共有する。ワークスタイルもエンジニアについては12:00〜16:00をコアタイムとする以外はフレキシブルで、個々人の裁量に任せている。

しかし、すべてが自由気ままに野放しというわけではない。
例えば、フルリモート勤務は推奨していない。それは、創業期においては個々の進む方向が間違っていると、意味がないどころか取返しのつかない事態になり得るという考えから。頭脳労働であるからこそ、Face to faceでのコミュニケーションで進むべき方向を日常的に確認しあうと同時に、意見交換や雑談から生まれるクリエイティブな価値を重視しているのだ。

また、率直な意見交換や議論をよしとするものの、それだけではまとまらず意思決定に時間がかかることも理解している。
それゆえに、同社では議論の期限と結論をリーダーや担当責任者に委ねるようにしている。もし、その意思決定が間違っていたならば、チーム全員で再び議論と検討を行い、リーダーが決定するという方法で進められるのだ。

開発業務においては、エンジニアが希望する機材やツールを可能な限り用意すると共に、無駄な会議やミーティングを排除して、開発に集中できるようにしている。自社サービスのAPOLLO SALESは、自らが日常的に使って気付く問題点や改善点を反映しながら仕様に磨きをかける『ドッグフーディング』で開発を進める。

「APOLLO SALESの最もヘビーなユーザーは当社のセールスチーム。エンジニアは、実業務で使われていることを意識しながら、間近にいるユーザーから意見を吸い上げてプロダクトに反映していける開発環境です」。

川村氏の言葉や社内の様子から、同社はどこまでも実利と本質を追求するカルチャーだと感じた。ビジョンやミッションへの共感ではなく、理に沿って進むことに心地よさを感じる人材が集っているだけに、表立って熱量が高いタイプはいない。提示された目標を理解し、そのために自分がやるべきことを考えて決定することが自然とできるチームだ。さらに、個々人が同社で得られる利益を自ら見つけだし、きちんとそれを得ている。組織全体が軽やかな印象だ。

「わたしは、社会を変えようだなんてまったく思っていません。勝手に世界は変わっていきますから、チャンスが広がる分野に取り組んでいけばいい。自分自身思いやこだわりは強くないし、共感も求めていないせいか、メンバーもあっさりしている人が多いですね。変化や曖昧さへの許容度が高い人を重視しているため、こだわりが強すぎる人はフィットしないかもしれません」（川村氏）
しかし、これらの価値観は、創業期である現在のフェーズだからこそ言えることだと川村氏は話す。
自ら「こだわりがない」というだけあって変化に対して抵抗がなく、成長フェーズに合わせて価値観そのものを変えていきたいという。

Onionらしさを言語化するのは難しいと川村氏は苦笑するのだが、どこかに少しでも何か感じるフックがあったならば、気軽に話を聞きに行ってはどうだろうか。川村氏もざっくばらんにカジュアルなスタイルで会いたいという。