広告業界の中でも国内最大級の規模・多種多様なデータが大量に集まるCCI
インターネット広告費の市場は、すでに雑誌/ラジオ/新聞の広告費を抜き、その規模は1.5兆円を超えるまでに成長しています。
Yahoo! JAPAN社が日本に設立すると同時にその広告枠を取り扱える会社として、ソフトバンクと電通の共同出資で設立されたのが当社です。
現在は電通グループのデジタル領域を担う中核企業として、デジタルマーケティング全般のサービスを展開しています。
広告会社様・媒体社様との業界最多の取引がさらに拡大する中、インターネットや広告の経験者はもちろん、成長業界にチャレンジしたいという異業界出身者まで幅広く採用実績があります。
また、100名のエンジニアが在籍しており、広告配信プラットフォームの自社開発やビッグデータや機械学習を用いたデータ分析などを行っています。
築地市場が近いので、「市場」いう名前の社内共有スペースをつくりました。ミーティングやランチ、執務スペースから離れて企画に専念したい時など、様々な用途で使われています。貸切にしてイベントや決起会を行うことも。
執務スペース。１フロアに複数のチームが机を並べており、円滑にコミュニケーションがとれる体制になっています。CCIの役割とは？
CCI（cyber communications inc.）は1996年の創業以来、情報とビジネスのハブとしての役割を担い、インターネット広告市場を牽引してきました。
”The Media Growth Partner”を経営ビジョンとして、生活者やクライアントのニーズを踏まえたデジタルメディアの広告やビジネスを開発し、販売する事業を中核としながら、数多くの広告主、広告会社のマーケティング課題を解決するソリューション、サービスを提供しています。
広告会社に対して
市場のニーズをいち早く察知した広告商品を開発し、クライアントニーズに合わせたキャンペーンの立案・広告プランニングを提供しています。また、マーケティング施策の効果向上のために、様々なデータを分析して活用するサービスやソリューションを提供しています。
媒体社に対して
約1,500以上のメディアに対して、ビジネス改善、商品開発、データ活用に関するコンサルティングを行い、それらを実現するソリューションを提供するなど、メディアの成長を支援するデジタルマーケティングサービスを提供しています。
【世界初※】CCIの広告配信プラットフォームがデジタル広告のグローバル標準認定を取得
スマートフォンやタブレット端末等の爆発的な普及や、テクノロジーの進化によって、成長を続けているインターネット広告市場。
CCIが提供する広告配信プラットフォーム「BEYOND X」が、国際的なデジタル広告業界団体であるIABが提供する「IAB Tech Lab Mesurement Compliance Program」の認定を世界で初めて取得しました。本プログラムはデジタル広告の効果計測について世界基準への適合を監査するもので、世界レベルでのデジタルマーケティング基準に対応していることを証明しています。
また、2019年５月には生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社、株式会社DataCurrentを設立。
CCIは、今後もデジタル広告市場のより健全な発展のために取り組んでまいります。
CCIが自社開発した広告マーケティングソリューションの総称です。 柔軟かつ複合的なマーケティング施策が実施可能なシステムとなっています。
データ活用推進に特化した専門会社「株式会社DataCurrent」を設立ワークライフバランスを大切に、社員が長期的にキャリアを築ける環境を目指しています。
単純作業のロボット化による業務効率化や、No残業Dayの導入・フレックス制など、過度な残業を減らし生産性の向上に努めています。全社の法定外残業時間が8時間(2019年全社平均実績）、業界内でもトップクラスの残業時間の少なさで、時短制度やチーム制による協力体制もあり、育児と両立しながら活躍している女性社員も多数在籍しています。その取り組みが認められ、2017年に女性活躍推進法に基づく優良企業として、厚生労働大臣認定（えるぼし認定）最高位を取得、2019年には経済産業省による健康経営優良法人（通称：ホワイト500）認定制度に認定されました。CCIは今後も、多様な社員がいきいきと活躍できる企業風土を大切にし、様々な施策に取組んでまいります。
社内にはリフレッシュできるスペースがたくさんあり、社員の働きやすさにこだわっています。
社の財産は「人」であり、従業員が心身ともに健康であることこそが企業の発展につながるという考えのもと、健康経営を進めています。
株式会社 サイバー・コミュニケーションズの社員の声
20代後半
2020年11月入社
やりがいに関し...続きを読む
30代前半
2016年02月入社
効率化・改善がうまくいったときや社内メンバー・会...続きを読む
20代後半
2017年04月入社
