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トレンダーズ 株式会社の企業情報

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トレンダーズ 株式会社

インフルエンサー・メディアの独自ネットワークを強みとし、次世代型の「マイクロマーケティング」を提供するマーケティング会社

クライアントは大手企業。「企業が商品にこめる熱く深い想い」を消費者に届ける為に。

トレンダーズ株式会社は、デジタル領域でのプランニングおよびクリエイティブ力に優位性を持つマーケティングPR企業だ。WebコンテンツやSNS、スマートフォンアプリといったデジタルメディアを駆使して、商品の"話題最大化"を実現させる。デジタル領域に強みを持つ同社への、クライアントの信頼は篤い。

同社が実際に手がけた事例を紹介しよう。FRISKというミント風味の清涼菓子がある。商品は広く知られていて、実際に口にしたことがある方も多いだろう。しかし、その商品コンセプトが"ビジネスパーソンを応援""仕事中のリフレッシュに使用してもらいたい"というところまで知る者はあまり多くないはずだ。そこで、同社の取った手法がビジネスパーソンに向けた動画によるPR。会社員やフリーランスなど、同世代で仕事を頑張っている人物が出演し、商品の特性をラップで伝えるという動画で、100万回以上の再生回数となった。さらに、この動画を制作するだけではなく、メディアに取り上げてもうらためのコミュニケーション設計や、YouTubeでの広告運用等、トータルで手掛けた事例となっている。これによって、商品名の認知に留まらず、その背景にあるストーリーや世界観にまでターゲットへリーチさせることに成功したのだ。

また、海外ブランドとして知名度の高いとあるチョコレート菓子がある。製品ボトルがリニューアルしたタイミングで、改めて商品をプロモーションしたいという依頼があった。この件に対しての同社の提案は、原宿に期間限定の体験型カフェを作るというもの。好きな色のチョコレートを透明のボトルに自分で詰められる『マイボトルチョコ体験』や限定パフェメニュー等、話題性の高いコンテンツを用意した。これがメディアに取り上げられることによって、情報が拡散されていく。話題になりづらい細部をカフェという体験型空間の中でクローズアップさせることで、メディアにも取り上げられる形式にした事例だ。

トレンダーズのプロモーションには確固とした想いがある。それは、「ユーザに正しく商品を知って欲しい」という願い。企業が商品にこめている熱く深い思いを届けたいということだ。「例えば、化粧品にしてもテレビCMだと、一瞬のインパクトを重視した内容にならざるを得ません。商品名を広くPRするには効果的ですが、そこより深くは踏み込めない。デジタルだと、企業がなぜこの商品を開発したのかといった"こめられた思い"の部分まで乗せやすいんです」語るのは、取締役 黒川 涼子氏だ。

178097同社が手掛けたFRISKのキャンペーンは動画再生回数100万回オーバーとなった。
177564「ユーザに正しく商品を知って欲しい」という願いを込めてプロモーションを行っているという
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アドテクノロジーと情報クリエイティブ・プランニング力を融合!事業領域拡大へ。

上記で紹介した案件は同社が手掛けた事例のほんの一部に過ぎない。「年間400以上の案件を扱っています」と黒川氏が言うように、同社は多くの案件に携わっている。ターゲットが広く誰でも知っている商材を扱うことが多いため、クライアントは大手企業がほとんどだ。

トレンダーズの手法は、クライアントとの戦略的なコミュニケーションを重ねた上での企画設計からディレクション、実運用まですべてを手掛けるトータルソリューション型だ。

同社は、2000年に独自の女性母集団「トレンドリーダー」をネットワークしマーケティング事業会社として創業した。起業塾やトレンドリーダー(インフルエンサー)活用のブログプロモーションで話題を呼び、急成長を遂げていく。これは、現在のソーシャルメディアマーケティングの基盤となっている。

クライアントの商品や情報を話題化させることを最大のミッションとする。ネットニュースでどのように取り上げてもらうか、インフルエンサーを使ってどうやってクチコミを拡げてもらうかといったマーケティングPRが主軸事業となっている。F1層女性に特化したマーケティング事業として創業した同社では、その強みを活かしたインフルエンサーPRや、メディア運営を積極的に行っているのだ。

現在その領域の中でも特に同社が力を入れているのが、アドテクノロジーの分野だ。他社とのサービス連携によって、話題化からさらに一歩踏み込んだ効果を出すことに注力している。同社が培ってきたマーケティング・プランニング力やクリエイティビティをテクノロジーと融合させて、認知よりさらに進んだ『ユーザが正しく商品情報を理解してそれを選べる』構造にしたいということだ。

「テレビCMの良さはもちろんあります。しかし、テレビ離れが加速している現実もあります。そのような背景があり、デジタル領域はまだまだ拡大していける分野です。当社は、アドテクノロジーを使ったデジタルプロモーションに一層注力していきます」(黒川氏)

177557トレンダーズは、クライアントとの戦略的なコミュニケーションを重ね、実運用まですべてを手掛けるトータルソリューションを行っている
246709インフルエンサー・メディアの独自ネットワークを強みとし、生活者の多様化・細分化に対応したプランニングで次世代型の「マイクロマーケティング」を提供。
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女性と男性それぞれの強みが相乗効果に!経営陣は社員のキャリアに真剣に向き合う文化

アドテクノロジーと自社の強みである情報クリエイティブ力を融合して、事業領域拡大に挑む同社。その企業風土は、どのようなものなのだろうか。「ひとりひとりが"成し遂げたい"という心を持っています。そして、その思いに経営層は向き合ってくれるという信頼感があります」(リクルーティンググループ 金子 りえ氏)。経営陣が社員に寄り添ってくれる感覚があり、とても働きやすいという。キャリアプランの相談も頻繁に行われている。「また、二十代の社員が多く、部署を越え、横での情報共有も多いんです。縦だけでなく横の繋がりもあり、それがかけ算になって良い仕事に繋がっています」(金子氏)。

人間関係はとても良好だというが、意外にも社内で活発に話し合う文化ではなない「他社よりは、チャットやメールを使ってコミュニケーションを取っているかもしれませんね」(金子氏)。「仕事熱心な社員ばかりのため、集中して効率的にスピーディーに働こうという雰囲気です」(黒川氏)。個人の裁量が大きく、自分で仕事を仕切って進めていくスタイルだ。

女性が相対的に多い会社だが、男女が持つ特性をいかすことができているという。一般的に女性は感受性、男性は論理性が強いと言われるが、その特性の違いが相互作用になり仕事に昇華されているのだ。「女性社員が多く活躍していますが、それは男性の持つ開拓力や分析力があってこそです」(黒川氏)。女性が多いからといって、男性の肩身が狭いといった雰囲気は皆無だ。多様性を認め、若手も積極的に活かす。臆せず挑戦する文化が社内に根付いている。「当社は認知や実績があると自負していますが、そうは言ってもまだ出来上がっていない部分が多くあります。しかし、ある程度の資金力や体制はあるので、積極的にチャレンジしていきたい方が安心して取り組んでもらえる環境です」(黒川氏)。当社には活躍していない社員はいない、と黒川氏は言い切る。それぞれが持つ能力やスキルを引き出すのが経営陣の仕事だと考えている。社員が最大限の力を発揮できるように、目を配っているのだ。ベンチャーマインドを持ち、自らの力を存分に発揮して仕事を成し遂げたいと考える者には魅力的な場ではないだろうか。

177563キャリアプランの相談も頻繁に行われている。経営陣が社員に寄り添ってくれる感覚があり、とても働きやすいという。
177561「当社には活躍していない社員はいない」と取締役は言い切るほど男女ともに活躍する機会の多い会社だ。
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企業情報

会社名 トレンダーズ 株式会社
業界 IT/Web・通信・インターネット系 >  インターネット/Webサービス・ASP
IT/Web・通信・インターネット系 >  その他IT/Web・通信・インターネット系
マスコミ・エンターテイメント・メディア系 >  その他マスコミ・エンターテイメント・メディア系
企業の特徴
  • 上場
  • 自社サービス製品あり
資本金 5億5,396万円(2018年3月31日現在)
設立年月 2000年04月
代表者氏名 代表取締役社長 岡本 伊久男
事業内容 ◆マーケティング事業
戦略的なコミュニケーションプランニングにより、デジタル領域での情報拡散・話題最大化を図り、企業のマーケティング活動を支援しております。
株式公開(証券取引所) 東証マザーズ
主要取引先 アサヒビール、味の素、伊勢丹、エーザイ、大塚製薬、紀文食品、銀座コージーコーナー、クラシエファッション研究所、クラシエフーズ、サッポロファインフーズ、サントリー、JTBパブリッシング、ソシエ・ワールド、ソニー、東京急行電鉄、東京ドーム、ドール、日本電気、パナソニック、ファーストキッチン、ペルノ・リカール・ジャパン、ぺんてる、三井生命保険、森永乳業、ヤマキ、ライオン、ラッシュジャパン、リクルート、ロッテ、ロート製薬、ワコール (五十音順)他多数
従業員数 113人
本社所在地 〒150-0011 東京都渋谷区東3-16-3 エフ・ニッセイ恵比寿ビル 8F
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トレンダーズ 株式会社資本金5億5,396万円(2018年3月31日現在) 設立年月日2000年04月従業員数113人

インフルエンサー・メディアの独自ネットワークを強みとし、次世代型の「マイクロマーケティング」を提供するマーケティング会社

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