株式会社 アークシステム

株式会社アークシステム(ARK:　Advanced RECRUIT and KOBE)は、1986 年、リクルートと神戸製鋼所を母体として設立された独立系のIT企業である。2000年には、サービスの更なる質向上を目指し、シーエーシー（東証一部上場）グループの一員となった。現在では、各業界の大手企業をクライアントに一次請けビジネスを展開するなど、多くの実績を持つ。同社の主力サービスは、「システム構築」から「インフラ基盤構築」、「システム運用管理」までと幅広い。いずれのサービスでも共通しているのは、その技術力と社員の質を高く評価されているという点である。

具体的には、先端的な技術開発・研究にも積極的で、社内にはオープンソース製品やJ2EEアーキテクチャ、フレームワークなど開発技術に精通したスペシャリストが多数在籍しており、彼らは講演やセミナーの講師、雑誌及び書籍の執筆者、国家プロジェクト参加者としても積極的に活動している。

更に、会社としても雑誌やインター ネットへの寄稿、自社サイトでのIT技術情報の発信を行うという力の入れ用だ。同社は、システム会社という枠には収まらない、技術志向の高い真のプロフェッショナル集団なのだ。

代表取締役社長 小和瀬氏同社は労働環境を整えることを意識にしているようだ。しかし代表の小和瀬氏はそれを「あたり前の事」と表現する。

「社員を正当に評価して報酬を決めたり、また超過労働になり過ぎないように管理したり、それは最終的にはお客様のためだと思っています。例えば当社の社員が働き過ぎて倒れるような事があれば、結果としてお客様に迷惑がかかりますよね。また社員が納得できる評価を会社側が与えなければ、自社で優秀なエンジニアを育てる事ができず、お客様先に最高の技術を提供する事が難しくなります。エンジニア達は会社の大切な財産ですから、会社が彼らを守るのはあたり前の事だと思います」と 小和瀬氏は言う。

しかし業界内では、ひどい労働環境下で働いているエンジニアもまだまだ多いのが現状だ。「確かに、中途で入社した人間たちに聞いてみると、ひどい環境で働いていた者もかなりいるようです。きれいごとに聞こえるかもしれませんが、そういう環境で働かざるを得ない優秀な若いエンジニア達をアークシステムで救ってあげる事ができれば、と思っています。優秀な人材を採用、育成する事は、最終的にお客様と自社の成長を助ける事になりますから」。同社が人材の重要性について説くのは、同社がリクルートから生まれた会社であり、また現社長の小和瀬氏がリクルート出身者であるからなのかもしれない。

また、実際に働きやすい職場環境が整っていることは、「退職・離職率は5％以下」、「女性社員の既婚率約60％」のような数値からも、実証されている。同社では、残業代の全額支給をはじめ、職場環境の整備や、結婚・育児との両立を支える様々な制度を整備することで、社員の働きやすさを追求している。

事業統括部 人材開発室長 道永氏アークシステムで働く魅力について、人材開発室長の道永氏に聞いてみた。
「中途採用で入社する人達に話を聞いてみると、やはりお客様に近いところで仕事ができるというのは、かなりの魅力のようです。我が社には二次請け、三次請けの案件はほとんどありませんので、若い社員にも、お客様と直接やり取りするような重要な仕事を任せています。

また基盤系エンジニアや運用管理エンジニアとしてキャリアアップを目指したいという人にとっては、アークシステムは非常に恵まれた環境だと思います。一般的なSIerでは、基盤分野でのスペシャリストとしてキャリアアップをするのはなかなか難しいようですし、運用管理という仕事はどこか隅に追いやられている感があります。しかしその点で申しますと、当社はもともとサーバやNWといったインフラ基盤構築とシステム運用管理に強みを持っている会社ですから、多くのスペシャリスト達のもとで着実なスキルアップができるはずです」。

初めに記した通り、同社は講演・セミナーの講師を行うほどのスペシャリストも在籍する、技術志向の強い会社である。単に業務として技術に接するだけでなく、アーキテクチャ的な視点からも技術に接する事ができるのは、スペシャリストを目指すエンジニアにとっては最高の環境であろう。しかし、それは会社として『研究者』を求めているという事を意味するのではない。アークシステムは研究所ではなく、会社である。顧客あって、利益があっての存在である事に変わりはないのだ。技術志向でありながら、研究者ではなくあくまでビジネスマンである。

これ以外にも、技術力はもちろんのこと、コミュニケーションがとれるエンジニアの存在が必要不可欠だ。また、エンジニアが成長するためには、一定の業界にとらわれることなく、あらゆる業界の開発に携わることが大切となる。これにより、エンジニアにとっても幅広い仕事に取り組むことができ、スキルアップにもつながる。

技術志向の高いエンジニアを同社は求めている。